前場コメント No.6 東海カーボ、ソニーG、ダイセキ、ニッスイ、東洋炭素、ゼンショーHD
★9:47 東海カーボン-SMBC日興が目標株価引き下げ AI関連投資の不透明感など考慮
東海カーボン<5301.T>が大幅反落。SMBC日興証券では、主力事業で上向きのベクトルを維持できるかが焦点と指摘。投資評価「1(アウトパフォーム)」を継続し、目標株価を2400円→2000円に引き下げた。
SMBC日興では、26.12期の営業利益予想を366億円→373億円に引き上げる一方、27.12期は470億円→465億円に引き下げた。ファインカーボン事業やスメルティング&ライニング事業の好調を評価する一方、カーボンブラック事業では北米の需要回復の遅れを織り込んだ。目標株価の算定に用いるPERを引き下げたが、今後は黒鉛電極の北米市場好転や業界再編の進展、主力事業の収益改善が株価の上昇材料になるとみている。
東海カーボン<5301.T>が大幅反落。SMBC日興証券では、主力事業で上向きのベクトルを維持できるかが焦点と指摘。投資評価「1(アウトパフォーム)」を継続し、目標株価を2400円→2000円に引き下げた。
SMBC日興では、26.12期の営業利益予想を366億円→373億円に引き上げる一方、27.12期は470億円→465億円に引き下げた。ファインカーボン事業やスメルティング&ライニング事業の好調を評価する一方、カーボンブラック事業では北米の需要回復の遅れを織り込んだ。目標株価の算定に用いるPERを引き下げたが、今後は黒鉛電極の北米市場好転や業界再編の進展、主力事業の収益改善が株価の上昇材料になるとみている。
★9:53 ソニーG-SMBC日興が目標株価引き上げ 株式市場の懸念は一部払しょくへ
ソニーグループ<6758.T>が4日ぶり反発。SMBC日興証券では、株式市場の懸念は一部払しょくされつつあると判断。投資評価「1(アウトパフォーム)」を継続し、目標株価を4800円→5000円に引き上げた。
SMBC日興では、27.3期上期実績や足元の事業環境を踏まえて業績予想を上方修正。27.3期の営業利益予想を1.79兆円→1.90兆円、28.3期を1.90兆円→2.00兆円に引き上げた。事業環境の変化に対する経営の柔軟な対応力を評価し、将来の業績見通しに対する株式市場の懸念は一部払しょくされつつあると判断。今後はゲーム事業でのプラットフォーム価値の向上や、2027年5月にも発表が想定される次期中期経営計画におけるエンターテインメント事業の成長戦略などに注目している。
ソニーグループ<6758.T>が4日ぶり反発。SMBC日興証券では、株式市場の懸念は一部払しょくされつつあると判断。投資評価「1(アウトパフォーム)」を継続し、目標株価を4800円→5000円に引き上げた。
SMBC日興では、27.3期上期実績や足元の事業環境を踏まえて業績予想を上方修正。27.3期の営業利益予想を1.79兆円→1.90兆円、28.3期を1.90兆円→2.00兆円に引き上げた。事業環境の変化に対する経営の柔軟な対応力を評価し、将来の業績見通しに対する株式市場の懸念は一部払しょくされつつあると判断。今後はゲーム事業でのプラットフォーム価値の向上や、2027年5月にも発表が想定される次期中期経営計画におけるエンターテインメント事業の成長戦略などに注目している。
★9:54 ダイセキ-野村が目標株価引き上げ AI向け半導体、電子部品の国内増産で廃液処理需要増を取り込む
ダイセキ<9793.T>が反発。野村では、AI向け半導体、電子部品の国内増産で廃液処理需要増を取り込むと指摘。投資判断「Buy」を継続、目標株価を5100円→5300円と引き上げた。
野村では、廃棄物処理業界では人手不足に起因して大手への集約化が進んでおり、業界内の需要を取り込んでいると指摘。国内製造業の工場から排出される廃油・廃液を化学・生物学的に処理する独自の技術力による価格交渉力を発揮して、利益成長につなげているという。東日本大震災以降、環境がテーマとなり、注目が高まった21.2期以前の実績PERの平均値は21倍程度、当該期間の連結営業利益成長率は年率8%程度だった押し的。連結営業利益を28.2期前期比8%増、29.2期同13%増と同程度の利益成長を予想している。
ダイセキ<9793.T>が反発。野村では、AI向け半導体、電子部品の国内増産で廃液処理需要増を取り込むと指摘。投資判断「Buy」を継続、目標株価を5100円→5300円と引き上げた。
野村では、廃棄物処理業界では人手不足に起因して大手への集約化が進んでおり、業界内の需要を取り込んでいると指摘。国内製造業の工場から排出される廃油・廃液を化学・生物学的に処理する独自の技術力による価格交渉力を発揮して、利益成長につなげているという。東日本大震災以降、環境がテーマとなり、注目が高まった21.2期以前の実績PERの平均値は21倍程度、当該期間の連結営業利益成長率は年率8%程度だった押し的。連結営業利益を28.2期前期比8%増、29.2期同13%増と同程度の利益成長を予想している。
★9:58 ニッスイ-野村が目標株価引き上げ さらなる構造改革が新たな注目ポイント
ニッスイ<1332.T>が続落。野村では、さらなる構造改革が新たな注目ポイントと指摘。投資判断「Buy」を継続、目標株価を1700円→1800円と引き上げた。
野村では、27.3期Q2の決算は、株式市場から懸念されていたエルニーニョ現象による魚粉・魚油コストの上昇影響が会社計画に織り込まれたこと、チリ養殖事業の収益改善の方向性が示されたことなど業績見通しに対する安心感が高まる内容であったと指摘。説明会では足元の金利上昇を受け、ROICの改善をさらに意識していくとのコメントがあったという。まだ業績予想に織り込む段階ではないが、新たな構造改革が進む可能性がでてきたと考えている。
ニッスイ<1332.T>が続落。野村では、さらなる構造改革が新たな注目ポイントと指摘。投資判断「Buy」を継続、目標株価を1700円→1800円と引き上げた。
野村では、27.3期Q2の決算は、株式市場から懸念されていたエルニーニョ現象による魚粉・魚油コストの上昇影響が会社計画に織り込まれたこと、チリ養殖事業の収益改善の方向性が示されたことなど業績見通しに対する安心感が高まる内容であったと指摘。説明会では足元の金利上昇を受け、ROICの改善をさらに意識していくとのコメントがあったという。まだ業績予想に織り込む段階ではないが、新たな構造改革が進む可能性がでてきたと考えている。
★10:05 東洋炭素-SMBC日興が目標株価引き下げ 半導体関連製品の業績サイクルは好転
東洋炭素<5310.T>が反落。SMBC日興証券では、半導体関連製品の業績サイクルは好転と判断。投資評価「2(中立)」を継続し、目標株価を7800円→6500円に引き下げた。
SMBC日興では、26.12期の営業利益予想を57億円→60億円、27.12期を88億円→89億円に引き上げた。先端ロジック向けを中心としたシリコン半導体関連製品の堅調な需要に加え、SiC半導体関連製品でも在庫調整の進展に伴い引き合いが回復すると予想。半導体関連製品の業績サイクルは底打ちしたと判断しており、今後は半導体業界の設備投資拡大が業績成長の焦点になるとみている。一方、目標株価の算定に用いるPERは従来の24.1倍から19.9倍に引き下げた。
東洋炭素<5310.T>が反落。SMBC日興証券では、半導体関連製品の業績サイクルは好転と判断。投資評価「2(中立)」を継続し、目標株価を7800円→6500円に引き下げた。
SMBC日興では、26.12期の営業利益予想を57億円→60億円、27.12期を88億円→89億円に引き上げた。先端ロジック向けを中心としたシリコン半導体関連製品の堅調な需要に加え、SiC半導体関連製品でも在庫調整の進展に伴い引き合いが回復すると予想。半導体関連製品の業績サイクルは底打ちしたと判断しており、今後は半導体業界の設備投資拡大が業績成長の焦点になるとみている。一方、目標株価の算定に用いるPERは従来の24.1倍から19.9倍に引き下げた。
★10:08 ゼンショーHD-MSMUFGが目標株価引き上げ 米価下落や海外事業の好調を反映
ゼンショーホールディングス<7550.T>が堅調。モルガン・スタンレーMUFG証券では、米価下落や海外事業の好調を反映。投資判断「Overweight」を継続、目標株価を14000円→18000円と引き上げた。
MSMUFGでは、中国ではま寿司の出店加速、北米・欧州では持帰寿司事業の成長率改善を織り込んだ。27.3期営業利益予想は1040億円→1130億円、28.3期は1200億円→1360億円へ上方修正。増額のうち米価下落効果を各30億円、60億円、実力ベースの改善を各60億円、100億円とみる。海外成長の再加速によるプレミアム回復を見込み、28.3期予想EPS481.2円に主要外食銘柄の12カ月先平均PER31倍と過去10年平均プレミアム率20%を付与して目標株価を算出した。
ゼンショーホールディングス<7550.T>が堅調。モルガン・スタンレーMUFG証券では、米価下落や海外事業の好調を反映。投資判断「Overweight」を継続、目標株価を14000円→18000円と引き上げた。
MSMUFGでは、中国ではま寿司の出店加速、北米・欧州では持帰寿司事業の成長率改善を織り込んだ。27.3期営業利益予想は1040億円→1130億円、28.3期は1200億円→1360億円へ上方修正。増額のうち米価下落効果を各30億円、60億円、実力ベースの改善を各60億円、100億円とみる。海外成長の再加速によるプレミアム回復を見込み、28.3期予想EPS481.2円に主要外食銘柄の12カ月先平均PER31倍と過去10年平均プレミアム率20%を付与して目標株価を算出した。
関連ニュース
日本株の最新ニュース
関連コンテンツ