後場コメント No.2 東亜ＤＫＫ、日本ケア、サンワテクノス、アオイ電子、アイネット、クニミネ工
★13:01 東亜ＤＫＫ－後場上げ幅拡大 今期営業益8％増見込む 前期は1％増
東亜ディーケーケー<6848.T>が後場上げ幅拡大。同社は7日12時20分、22.3期通期の連結営業利益予想は20.0億円（前期比8.0％増）、年間配当予想は17円（前期は17円）と発表した。
国内では営業支援ツールやデジタルマーケティングなどの新たな営業手法を活用し、市場の環境変化と顧客ニーズへの対応などに取り組む。海外では東南アジアを中核市場とし、競争力ある新製品の投入やデジタルツールの活用により事業拡大を図るとしている。
21.3期通期の連結営業利益は18.5億円（前の期比1.0％増）だった。主力の計測機器事業は伸び悩んだものの、原価低減や経費削減に努めたこと、コロナ禍による旅費交通費や各種展示会の中止など、営業活動の制限により支出が抑制されたことが寄与した。
東亜ディーケーケー<6848.T>が後場上げ幅拡大。同社は7日12時20分、22.3期通期の連結営業利益予想は20.0億円（前期比8.0％増）、年間配当予想は17円（前期は17円）と発表した。
国内では営業支援ツールやデジタルマーケティングなどの新たな営業手法を活用し、市場の環境変化と顧客ニーズへの対応などに取り組む。海外では東南アジアを中核市場とし、競争力ある新製品の投入やデジタルツールの活用により事業拡大を図るとしている。
21.3期通期の連結営業利益は18.5億円（前の期比1.0％増）だった。主力の計測機器事業は伸び悩んだものの、原価低減や経費削減に努めたこと、コロナ禍による旅費交通費や各種展示会の中止など、営業活動の制限により支出が抑制されたことが寄与した。
★13:09 日本ケアサプライ－後場急落 今期営業益4％減見込む 前期は計画上振れ
日本ケアサプライ<2393.T>が後場急落。同社は7日13時に、22.3期通期の連結営業利益予想は25.0億円（前期比4.3％減）と発表した。
ワクチンの接種が開始されるなか、第2四半期（2021年9月）までは感染拡大や緊急事態宣言の再発出などにより営業活動の制限が続くものの、以降徐々に緩和に向かうものと想定。このような環境下、引き続き役職員の感染予防、健康管理の強化などできうる限りの安全対策に工夫をこらしつつ、事業の継続に努めるとしている。
併せて発表した、21.3期通期の連結営業利益は26.1億円（前の期比21.2％増）だった。通期の会社計画は21.5億円だったので着地は上振れた。福祉用具レンタル、販売が堅調に推移したことが寄与した。
日本ケアサプライ<2393.T>が後場急落。同社は7日13時に、22.3期通期の連結営業利益予想は25.0億円（前期比4.3％減）と発表した。
ワクチンの接種が開始されるなか、第2四半期（2021年9月）までは感染拡大や緊急事態宣言の再発出などにより営業活動の制限が続くものの、以降徐々に緩和に向かうものと想定。このような環境下、引き続き役職員の感染予防、健康管理の強化などできうる限りの安全対策に工夫をこらしつつ、事業の継続に努めるとしている。
併せて発表した、21.3期通期の連結営業利益は26.1億円（前の期比21.2％増）だった。通期の会社計画は21.5億円だったので着地は上振れた。福祉用具レンタル、販売が堅調に推移したことが寄与した。
★13:12 サンワテクノス－後場急騰 今期営業益59％増見込む 前期は17％増
サンワテクノス<8137.T>が後場急騰。同社は7日13時、22.3期通期の連結営業利益予想は34.3億円（前期比59.4％増）、年間配当予想は34円（前期は34円）と発表した。今期から「収益認識に関する会計基準」などを適用する。
経済回復が順調な中国が世界経済の成長をけん引し、5Gの商用化および電気自動車化の加速に伴う設備投資などの持ち直しを見込む。コロナ禍で不透明感が続く状況下、第10次中期経営計画の最終年度も重点施策を進めることで業績拡大と収益性向上を目指すとしている。
21.3期通期の連結営業利益は21.5億円（前の期比16.5％増）だった。アジア地域での産業機械業界向け電機品および電子部品の販売が増加した。リモートワークなどの定着、感染防止策として企業活動を一部自粛したことによる販管費減少も寄与した。
サンワテクノス<8137.T>が後場急騰。同社は7日13時、22.3期通期の連結営業利益予想は34.3億円（前期比59.4％増）、年間配当予想は34円（前期は34円）と発表した。今期から「収益認識に関する会計基準」などを適用する。
経済回復が順調な中国が世界経済の成長をけん引し、5Gの商用化および電気自動車化の加速に伴う設備投資などの持ち直しを見込む。コロナ禍で不透明感が続く状況下、第10次中期経営計画の最終年度も重点施策を進めることで業績拡大と収益性向上を目指すとしている。
21.3期通期の連結営業利益は21.5億円（前の期比16.5％増）だった。アジア地域での産業機械業界向け電機品および電子部品の販売が増加した。リモートワークなどの定着、感染防止策として企業活動を一部自粛したことによる販管費減少も寄与した。
★13:26 アオイ電子－後場急落 今期営業益19％増見込む 前期は58％減
アオイ電子<6832.T>が後場急落。同社は7日13時、22.3期通期の連結営業利益予想は16.0億円（前期比18.8％増）、年間配当予想は56円（前期は56円）と発表した。
5G通信の本格稼働や自動車・デジタル機器のおう盛な需要を背景に市場拡大が見込まれるものの、世界的な半導体需給のひっ迫に加えて原材料の価格高騰や調達難による市場の混乱を見込む。
21.3期通期の連結営業利益は13.5億円（前の期比57.6％減）だった。新型コロナウイルスや、米中貿易摩擦の影響による携帯情報端末の生産台数の減少などを背景に売上高が減少した。貴金属などの原材料価格の高騰や研究開発費の増加も響いた。
なお、株価は前期の大幅な減益などが嫌気され、売りが優勢となっている。
アオイ電子<6832.T>が後場急落。同社は7日13時、22.3期通期の連結営業利益予想は16.0億円（前期比18.8％増）、年間配当予想は56円（前期は56円）と発表した。
5G通信の本格稼働や自動車・デジタル機器のおう盛な需要を背景に市場拡大が見込まれるものの、世界的な半導体需給のひっ迫に加えて原材料の価格高騰や調達難による市場の混乱を見込む。
21.3期通期の連結営業利益は13.5億円（前の期比57.6％減）だった。新型コロナウイルスや、米中貿易摩擦の影響による携帯情報端末の生産台数の減少などを背景に売上高が減少した。貴金属などの原材料価格の高騰や研究開発費の増加も響いた。
なお、株価は前期の大幅な減益などが嫌気され、売りが優勢となっている。
★13:27 アイネット－4日ぶり反発 今期営業益8％増見込む 前期は14％減
アイネット<9600.T>が4日ぶり反発。同社は7日13時、22.3期通期の連結営業利益予想を23.3億円（前期比8.1％増）だと発表した。
好調なデータセンターサービス・クラウドサービスを中心に、前連結会計年度に中断、延期になったシステム開発案件にも着実に対応するとしている。
21.3期通期の連結営業利益は21.6億円（前の期比13.8％減）だった。システム開発サービス事業において、流通・サービス業、石油業、および製造業向けを中心に当初予定案件の延期や中止が相次ぎ、稼働率が低下した。
アイネット<9600.T>が4日ぶり反発。同社は7日13時、22.3期通期の連結営業利益予想を23.3億円（前期比8.1％増）だと発表した。
好調なデータセンターサービス・クラウドサービスを中心に、前連結会計年度に中断、延期になったシステム開発案件にも着実に対応するとしている。
21.3期通期の連結営業利益は21.6億円（前の期比13.8％減）だった。システム開発サービス事業において、流通・サービス業、石油業、および製造業向けを中心に当初予定案件の延期や中止が相次ぎ、稼働率が低下した。
★13:34 クニミネ工業－後場急落 今期営業益16％減見込む 前期は16％増
クニミネ工業<5388.T>が後場急落。同社は7日13時、22.3期通期の連結営業利益予想は18.9億円（前期比16.0％減）、年間配当予想は30円（前期は30円）と発表した。
復調しつつある既存事業の取り込みと、国土強靭化などの新規需要の獲得により、収益確保を図る。一方、原油価格の上昇、円安進行による製造コストの増加に加え、昨年度に抑制した設備投資の実施などによる利益の押し下げを想定している。
21.3期通期の連結営業利益は22.5億円（前の期比16.3％増）だった。主力のベントナイト事業は1Q（4-6月）の大幅な需要の落ち込みが影響したことで減収となったものの、販管費の見直しにより増益となった。
クニミネ工業<5388.T>が後場急落。同社は7日13時、22.3期通期の連結営業利益予想は18.9億円（前期比16.0％減）、年間配当予想は30円（前期は30円）と発表した。
復調しつつある既存事業の取り込みと、国土強靭化などの新規需要の獲得により、収益確保を図る。一方、原油価格の上昇、円安進行による製造コストの増加に加え、昨年度に抑制した設備投資の実施などによる利益の押し下げを想定している。
21.3期通期の連結営業利益は22.5億円（前の期比16.3％増）だった。主力のベントナイト事業は1Q（4-6月）の大幅な需要の落ち込みが影響したことで減収となったものの、販管費の見直しにより増益となった。
関連ニュース
日本株の最新ニュース
関連コンテンツ
