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コラム
業種別指数をチェックして相場の変化のタイミングを探る
当該コラムは、2020年7月に「トレーダーズ・プレミアム」向けに掲載したものを加筆・修正しております。 「トレーダーズ・プレミアム」では定期的に新作コラムを掲載しております。 ぜひご加入をご検討ください。 会員サービス案内はこちら
業種別指数をチェックして相場の変化のタイミングを探る

 東京証券取引所では、東証1部上場銘柄を33業種に分類し、それぞれを指数化しています。株式関連の情報番組でも、1日の相場の動きを説明するのに、 業種別のランキングを活用することが多いですが、この業種別の動向を注意深くウォッチしておくと、足元の相場のトレンドや変化などをつかみやすくなります。 今回は業種別株価指数の活用法についてご紹介します。

業種別ランキング
株高局面で上がりやすい業種、下がりやすい業種

 東証が分類する33業種は以下の通りです。
水産・農林、食料品、鉱業、石油・石炭、建設、金属製品、ガラス・土石、繊維、パルプ・紙、化学、医薬品、ゴム製品、輸送用機器、鉄鋼、非鉄金属、機械、電気機器、精密機器、その他製品、情報・通信、サービス、電気・ガス、陸運、海運、空運、倉庫・運輸、卸売、小売、銀行、証券・商品先物、保険、その他金融、不動産

 なお、「ゴム製品」はタイヤ株、「輸送用機器」は自動車株、「卸売」は商社と捉えておいて差し支えありません。また、時価総額加重方式により指数が算出される関係上、業種によっては、ある特定の銘柄が、ほぼその業種の値動きとリンクしています。代表的なのは「その他製品」の任天堂 <7974>、「鉱業」の国際石油開発帝石<1605>などです。

 これら33業種は属性柄、株高局面で買われやすいもの、そうでないものがあります。

 株高局面で買われやすい業種としては、以下のような業種が挙げられます。
鉱業、石油・石炭、輸送用機器、鉄鋼、非鉄金属、機械、電気機器、銀行など
 景気敏感業種や、外需系の業種が該当します。

 一方、株高局面で敬遠されやすい業種としては、以下のような業種が挙げられます。
水産・農林、食料品、医薬品、情報・通信、電気・ガス、陸運など
 一般的に内需ディフェンシブといわれる業種です。

 逆に株安局面であれば、内需ディフェンシブ業種の選好が強まり、景気敏感業種や外需は敬遠される傾向があります。

違和感のある動きが出てきた時が変化の兆し

 例外も多くありますが、基本的な性質を押さえておくと、その日の日本株の動きが力強いものか、指数主導の様相が強いかを把握することができます。下図は、日本株が強い際に出て来やすいパターンです。

上昇 下落
1位 機械 医薬品
2位 輸送用機器 食料品
3位 鉄鋼 水産・農林

 順位に関してはあくまで一例です。上位を景気敏感業種が占め下位をディフェンシブ業種が占める、こういった動きとなった場合、日本株全体として、非常に強い動きであったと判断することができます。  言い換えると、日経平均が大幅高となっているにもかかわらず、こういったランキングとなっていない場合には、以下の理由が考えられます。

@指数が主導する上昇(市場はそこまで強気ではない)
A海外要因(米国や中国など)に対する楽観的な見方が高まっていない
B直近で大きく上昇していた場合はその反動

 3番以外は高値警戒感が意識されますので、日経平均の方向性にも変化が出てくる可能性があります。

 日本株が弱い際に出てきやすいパターンはその逆となります。すなわちディフェンシブ業種のパフォーマンスが相対的に良好で、景気敏感業種が売られるというパターンが一般的です。日経平均が大幅安となっているにもかかわらず、ディフェンシブ業種がランキング上位に来ない場合、以下の理由が考えられます。

@指数が主導する下落(市場はそこまで弱気ではない)
Aディフェンシブ以外の業種に割安感が出てきて押し目買いが入った
Bディフェンシブ株でさえ割高感がある

 3番の場合はさらなる下を警戒する必要がありますが、どれにしても水準が大きく変化する前触れである可能性があります。

市況関連株は一味違った動きとなることも

 景気敏感業種の中でも市況関連の動向には特に注意を払っておきたいところです。
市況関連とは、鉱業、石油・石炭、鉄鋼、非鉄金属などが挙げられます。これらに強い動きが見られる時というのは、米国や中国などで景気回復(改善)期待が高まることが多いです。国内に買い材料が少なくても、米国や中国の経済指標を材料に買われることがあり、ダウ平均やS&P500の上昇に対して日経平均やTOPIXが見劣りするような動きが見られる際には、こういった業種の選好が強まることも多いです。逆に国内に売り材料が少なくても、米国や中国に懸念材料があれば売られやすくはなります。米国と中国の対立などはネガティブな要素となります。
 また、市況関連の中でも鉱業と石油・石炭は原油価格との連動性が強いです。原油価格は一般的には景気回復期待が高まる局面で上がりやすくはなりますが、産油国の事情などで乱高下することもあります。また、中東で地政学リスクが高まるような局面で急伸することもあるなど、リスクオフの局面で一躍注目を集めることもあります。

日経平均では見えづらい変化を業種別指数で探る

 ここ数年、日銀のETF買いが日経平均を歪めているという指摘が多く聞かれます。実際、指数寄与度の大きいファーストリテイリング<9983>やソフトバンクグループ<9984> の値動きに日経平均が翻弄されるような動きを見せることもあります。それだけに、日経平均の値動きほど日本株は強い(弱い)のかを探るのに、業種別指数は有効なツールとなります。今回はまず大枠を把握していただきたく、景気敏感業種と内需ディフェンシブ業種に絞った話となりましたが、業種別は奥が深く、これを見ながらスイングトレードで機動的に立ち回ることや、個別に上昇が期待できそうな銘柄をあぶりだすこともできます。機会があればまた深掘りもしていきたいと思います。