前場コメント No.8 東京機、Wismetac、HPCシステムス、ナイル、NEC、NTT

2024/08/14(水) 11:30
★9:44  東京機械製作所-大幅高 1Q営業黒字転換 売上原価が減少
 東京機械製作所<6335.T>が大幅高。同社は13日、25.3期1Q(4-6月)の連結営業損益は1億3500万円の黒字(前年同期は400万円の赤字)だったと発表した。前年同期比で輪転機事業の売上高が減少したものの、売上原価が減少して利益面での改善が見られたことなどが寄与した。

★9:45  西本Wismettac-急騰 上期最終益45%減も悪材料出尽くし
 西本Wismettacホールディングス<9260.T>が急騰。同社は13日、24.12期上期(1-6月)の連結純利益は24.1億円(前年同期比45.1%減)だったと発表した。

 アグリ事業の構造改革に伴う希望退職の実施などにより、事業構造改善費用として特別損失約3億円を計上したことが響いた。

 なお、株価は悪材料出尽くしで買いが優勢となっている。

★9:46  HPCシステムズ-ストップ高買い気配 今期営業益41%増見込む 新中計も策定
 HPCシステムズ<6597.T>がストップ高買い気配。同社は13日、25.6期通期の連結営業利益予想を6.0億円(前期比40.9%増)に、年間配当予想を26円(前期は25円)にすると発表した。

 計算科学シミュレーション、クラウド、人工知能、ディープラーニング、ビッグデータ処理などの技術革新に対する需要は引き続き堅調と見込む。今期は顧客への提案力を高め、収益力の改善に注力するとしている。

 24.6期通期の連結営業利益は4.3億円だった。会社計画3.5億円を上回った。売上総利益が業績予想値に対し比較的堅調に推移した。販管費における引当金などの見直しに伴う経費削減も寄与した。前期から連結財務諸表を作成しているため、前の期との比較は記載されていない。

 併せて、中期経営計画(25.6期~27.6期)を策定したことも発表した。最終年度の目標として、売上高86.0億円、営業利益9.0億円をめざす。株主還元について、株主資本配当率(DOE)は4%目安としている。

★9:46  HPCシステムズ-ストップ高買い気配 20万株・2億円を上限に自社株買い 割合は4.66%
 HPCシステムズ<6597.T>がストップ高買い気配。同社は13日、20万株・2億円を上限とした自己株式の取得を行うと発表した。取得期間は8月14日~9月30日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は4.66%となる。

★9:50  ナイル-ストップ安 今期はレンジ上限で営業赤字6.5億円見込む 3Qより連結決算に移行
 ナイル<5618.T>がストップ安。同社は13日に、連結決算への移行に伴い24.12期通期の連結営業損益予想を5.8億円の赤字~6.5億円の赤字(レンジ形式)にすると発表した。単体の営業損益予想は5.9億円の赤字~6.6億円の赤字(レンジ形式)としている。

 パティオの全株式を取得し子会社化したことに伴い、24.12期3Qより連結決算に移行する。

 24.12期上期(1-6月)の営業利益は3.5億円の赤字だった。23.12期中間期については、中間財務諸表を作成していないため、前年同期比較はできない。主力事業の収益力は着実に推移するも、メディア&ソリューション事業の軟調により減益になったとした。

★9:54  NEC-SMBC日興が目標株価引き上げ 相対的な安心感は維持されよう
 NEC<6701.T>が3日続伸。SMBC日興証券では、来期2ケタ増益の視認性は高く、相対的な安心感は維持されようと判断。投資評価「1(アウトパフォーム)」を継続、目標株価を11500円→13500円と引き上げた。

 SMBC日興では、26.3期調整後営業利益YoY+16.7%、営業利益+19.0%と 2ケタの利益成長が期待できるとみている。ボラティリティが高い足元の市場環境下では、需要の強さと収益性改善期待を安定的に見込める国内ITサービスや防衛領域は相対的に安心感があり、これらの領域を成長ドライバーとする同社について強気の見方を再強調したいとした。

★10:01  NTT-SMBC日興が投資評価引き下げ 短期業績に不安定感があることを考慮
 NTT<9432.T>が3日ぶり反落。SMBC日興証券では、ARPU低下が目立ってきており、短期業績に不安定感があることを考慮。投資評価を「1(アウトパフォーム)」→「2(中立)」、目標株価を180円→155円と引き下げた。

 SMBC日興では、通信ARPUは僅かな変動が業績に大きな影響を与えるため、細心の注意が必要と指摘。今回、不安定になった要因として、23年の通信品質低下などによる混乱、投資先行によって将来の成長ポテンシャルを高めようとする同社グループの新しい中期計画の間接的な影響、上場廃止によって株式市場からのKPI動向についての厳しい目が薄れたことの影響などが考えられるとしている。


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