前場コメント No.4 ニトリHD、サンゲツ、ドリコム、ACSL、ペプチド、WHYHOWDO

2025/03/04(火) 11:30
★9:11  ニトリHD-続伸 円高進行を好感 ドル円149円台前半に
 ニトリホールディングス<9843.T>が続伸。円高進行が好感されている。

 2月米ISM製造業景況指数が予想を下振れし、ドル売りが強まった。トランプ米大統領が円安に言及したことも材料視され、ドル円相場は149円台前半で推移している。前日よりも円高で推移していることを受け、輸入コスト低下による損益改善の期待から同社に買いが入っている。神戸物産<3038.T>やセリア<2782.T>なども高い。

★9:17  サンゲツ-東海東京がレーティングを引き上げ 国内インテリアセグメントの利益率が改善へ
 サンゲツ<8130.T>が大幅続伸。東海東京インテリジェンス・ラボでは、国内インテリアセグメントの利益率改善を予想。レーティングは「Neutral」→「Outperform」に引き上げ、目標株価は2780円→3250円に引き上げた。

 東海東京では、注目ポイントは、(1)25/3期-27/3期の営業利益予想を上方修正する、(2)25/3期3Q(10-12月)において国内インテリアセグメントで値上げ効果もあり利益率の改善がみられる、(3)堅調な利益推移、配当利回りの高さからみて現在の株価水準はやや割安さが感じられることの3つを挙げた。25/3期通期業績について、前回予想を上方修正し売上高1975億円、営業利益169億円と予想。また、26/3期および27/3期営業利益予想を上方修正した。

★9:22  ドリコム-大幅安 新作ゲーム「Disney STEP」のAppStoreセルランを嫌気か 足元180位台
 ドリコム<3793.T>が大幅安。同社が3日にサービスを開始したスマートフォン向けリアルライフ宝探しゲーム「Disney STEP(ディズニー ステップ)」のセールスランキングが材料視されているもよう。

 同ゲームについて、AppStoreの無料アプリでは1位となっているものの、セールスランキングでは足元180位台で推移している。収益期待の後退から株価も売られる展開のようだ。

★9:24  ACSL-3日ぶり反発 茨城県境町で閉鎖環境点検ドローン使用した下水道点検を実施
 ACSL<6232.T>が3日ぶり反発。同社は3月3日、茨城県境町で閉鎖環境点検ドローンAir Slider Fi4を使用した下水道点検を実施したと発表した。

 同社は、老朽化が進む下水道管の点検において、労働力不足や人手での管内点検の危険性に着目し、Air Slider Fi4を開発。Air Slider Fi4は管路などの閉鎖環境を安定して飛行することができ、また、IP55の防塵・防水性を備えているのが特徴としている。

★9:31  ペプチドリーム-SMBC日興が目標株価引き上げ 成長ステージ入りをマイオスタチン導出で示せるか
 ペプチドリーム<4587.T>が急騰。SMBC日興証券では、新たな成長ステージへ入ったことをマイオスタチン導出で示せるか注目。投資評価は「1(アウトパフォーム)」を継続し、目標株価を3200円→3600円へ引き上げた。

 SMBC日興では、ノバルティスとの大型契約の反動減で25.12期は減益と予想していた中で、同社は増収増益のガイダンスだったとコメント。1本で大型契約が見込める肥満症用のマイオスタチン阻害ペプチド導出を主体とするプランAに加え、KIT阻害薬やRI-PDCなど中規模の契約が見込める複数の導出を積み上げるプランを準備できていることが背景にあると指摘している。中長期で臨床パイプラインと放射線(RI)PDC を始めとする提携が積み上がっていく確度が高まっているとみて、創薬開発事業における毎年の一時金収益予想を引き上げた。
 
 一方で、同社の株価はノバルティスと提携後の24年4月末の水準にとどまっていることに言及。多くの投資家が継続的な大型契約締結に疑念を抱いていると推察しており、マイオスタチン阻害薬導出で25年増益を達成し、新たな成長ステージ入ったことを示す必要があるとしている。

★9:33  WHY HOW DO-3日続伸 EV充電インフラのTerra Charge株式取得
 THE WHY HOW DO COMPANY<3823.T>が変わらず挟み3日続伸。同社は3日、EV充電インフラ事業で国内最大規模を誇るTerra Charge(東京都港区)の株式を取得すると発表した。
 
 Terra Chargeは充電サイトオーナーに対して無料で充電設備を設置するという独自のビジネスモデルで急速に全国展開を進めた結果、現在の充電設備設置基数は1万5000を超えており、国内EV充電インフラを支える重要企業として非常に注目されているという。同株式の取得が同社の将来的な競争力強化につながり、持続的な成長に資するものと判断したとしている。


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