前場コメント No.1 リプロセル、DELTA-P、enish、テレ東HD、DWTI、Syns

2025/04/02(水) 11:30
★9:00  リプロセル-買い気配 免疫拒絶リスクを大幅削減する研究用ヒトiPS細胞株を提供開始
 リプロセル<4978.T>が買い気配。同社は1日、独自の高効率ゲノム編集技術を用いて作製したHLA(ヒト白血球抗原)の発現を抑制した高品質なヒトiPS細胞株「StemEdit Human iPSC non-HLA」シリーズを、同日より研究用として提供を開始すると発表した。

 同シリーズには、HLAクラス1およびクラス2の両方の発現を抑制した「B2M/CIITA ダブルノックアウト株」と、HLAクラス1の発現を選択的に抑制した「B2M シングルノックアウト株」の2種類が含まれる。これらの細胞株を利用利用することで、顧客自身でゲノム編集を行う手間なく、ただちにHLAノックアウトiPS細胞を用いた研究を開始できるとしている。

★9:01  デルタフライ-買い気配 「DFP-10917」の新規特許出願
 Delta-Fly Pharma<4598.T>が買い気配。同社は1日、「DFP-10917」について、長期間安定製剤の開発に成功し、3月27日付けでPTC(特許協力条約)出願を行い、3月28日付けでPTC対象外国の台湾に出願したと発表した。
 
 同社が保有する「DFP-10917」の特許は、1型と2型の安定結晶に係る物質特許、低用量で長期間持続点滴静注により重篤な副作用を伴わずにがん細胞の細胞周期をG2/M期で停止させて自然死させる用法用量特許、がん細胞への選択的輸送を狙ったDDS(ドラッグデリバリーシステム)に関する特許だが、特許の有効期間の延長を諮るため、新たに長期安定製剤を開発し、販売後の製品の独占的な供給期間に備えたとしている。

★9:01  enish-買い気配 ビットコインを1億円取得へ
 enish<3667.T>が買い気配。同社は1日、今後の事業展開および財務戦略の一環として、暗号資産ビットコインを1億円取得すると発表した。

 同社はモバイルゲームクオリティのブロックチェーンゲーム「De:Lithe Last Memories(ディライズ ラストメモリーズ)」を提供するなどブロックチェーン技術の研究・開発にも積極的に取り組んでおり、暗号資産の親和性が高いと判断した。取得日は4月1日~4日。

 保有するビットコインは四半期ごとに時価評価を行い、評価損益については損益計算書に計上する。手元資金の一部をビットコインとして保有することで、事業基盤を強化し技術的な向上を図る。なお、今後の取得予定はないとしている。

★9:01  テレビ東京HD-東海東京が目標株価引き上げ 放送事業の回復などに期待
 テレビ東京ホールディングス<9413.T>が4日ぶり反発。東海東京インテリジェンス・ラボでは、放送事業の回復やアニメの中長期的な成長に期待。投資判断「Outperform」を継続、目標株価を3750円→4400円と引き上げた。

 東海東京では業績予想を見直した。25.3期の連結営業利益は83億円(前年比-5.3%減)と見込む。テレビ東京単体のスポット広告収入については281億円(同6.9%増)と予想。新規アニメの収益化遅れを主な要因として減益を想定するが、会社計画は保守的であると考えている。
 26.3期の連結営業利益は94億円(同13.2%増)と見込む。また、スポット広告収入は296億円(同5.2%増)と想定。テレビ広告の見直しやフジテレビ向け広告費の一部アロケーションにより放送事業が堅調に推移、費用先行となった新規アニメの版権収入拡大を見込んでいる。

★9:01  DWTI-続伸 導出活動強化に向け事業開発部を新設
 デ・ウエスタン・セラピテクス研究所<4576.T>が続伸。同社は1日、導出活動強化に向け、同日付で事業開発部を新設したと発表した。
 
 今回の事業開発部の新設により、緑内障治療剤「H-1337」のライセンシング活動に一層注力するだけでなく、既存のパートナーとのアライアンスマネジメント、将来に向けたM&Aの検討などを通じて、企業価値向上を従前以上に積極的に進めるとしている。

★9:01  Synspective-SMBC日興が新規「1」 防衛予算の獲得が鍵
 Synspective<290A.T>が買い気配。SMBC日興証券では、防衛予算の獲得が鍵とし、国内官需だけでも黒字化は可能と予想。投資評価は新規に「1(アウトパフォーム)」、目標株価1200円でカバレッジを開始した。

 SMBC日興では、防衛省向け売り上げ増加の蓋然性は高い一方、株価はその点を織り込んでおらず、業績の拡大が株価のドライバーとなると考えている。グローバルに見ても、小型SAR衛星を生産できる企業は日本で2社、米国で2社、フィンランドで1社と限られると指摘。民需向けのデータ解析や海外展開を積極的に進める同社は、長期的に国内安全保障需要以外も獲得する可能性を秘めるとしている。


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