前場コメント No.9 富士急、ＫＮＴＣＴ、ブルーイノベ、情報戦略、リョービ、グンゼ
★10:00 富士急行－急落 1Q営業益12％減 人件費の増加など響く
富士急行<9010.T>が急落。同社は6日、26.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は16.8億円（前年同期比12.0％減）だったと発表した。
運輸、不動産、レジャー・サービス、その他の各事業において、積極的な営業活動と経営の効率化を図った。一方、人件費や燃料・光熱費、修繕費などの増加により営業減益となった。
富士急行<9010.T>が急落。同社は6日、26.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は16.8億円（前年同期比12.0％減）だったと発表した。
運輸、不動産、レジャー・サービス、その他の各事業において、積極的な営業活動と経営の効率化を図った。一方、人件費や燃料・光熱費、修繕費などの増加により営業減益となった。
★10:00 ＫＮＴ－ＣＴ－急騰 1Q営業益10％増 国内旅行、海外旅行ともに取り扱いが増加
ＫＮＴ－ＣＴホールディングス<9726.T>が急騰。同社は11日、26.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は19.9億円（前年同期比10.1％増）だったと発表した。
国内旅行、海外旅行ともに取り扱いが増加したほか、売上総利益率の向上も寄与した。
ＫＮＴ－ＣＴホールディングス<9726.T>が急騰。同社は11日、26.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は19.9億円（前年同期比10.1％増）だったと発表した。
国内旅行、海外旅行ともに取り扱いが増加したほか、売上総利益率の向上も寄与した。
★10:03 ブルーイノベーション－急落 7日より増し担保金徴収措置を実施
ブルーイノベーション<5597.T>が急落。日本証券金融（日証金）は6日、同社株について7日より増し担保金徴収措置を実施すると発表した。貸借担保金率が50％（うち現金担保分20％）に引き上げられる。
ブルーイノベーション<5597.T>が急落。日本証券金融（日証金）は6日、同社株について7日より増し担保金徴収措置を実施すると発表した。貸借担保金率が50％（うち現金担保分20％）に引き上げられる。
★10:03 情報戦略テクノロジー－続落 7日より増し担保金徴収措置を実施
情報戦略テクノロジー<155A.T>が続落。日本証券金融（日証金）は6日、同社株について7日より増し担保金徴収措置を実施すると発表した。貸借担保金率が50％（うち現金担保分20％）に引き上げられる。
情報戦略テクノロジー<155A.T>が続落。日本証券金融（日証金）は6日、同社株について7日より増し担保金徴収措置を実施すると発表した。貸借担保金率が50％（うち現金担保分20％）に引き上げられる。
★10:17 リョービ－大幅に3日続伸 上期営業益15％増 計画上回り一転増益
リョービ<5851.T>が大幅に3日続伸。同社は6日、25.12期上期（1-6月）の連結営業利益は59.8億円（前年同期比15.1％増）だったと発表した。上期計画42.0億円（同19.1％減）を上回った。
ダイカスト事業において、生産量と在外子会社の売上高が円安の影響で円換算額が増加した。原価低減の効果、印刷機器事業の生産性の改善や固定費の抑制なども寄与した。通期の見通しは据え置いた。
リョービ<5851.T>が大幅に3日続伸。同社は6日、25.12期上期（1-6月）の連結営業利益は59.8億円（前年同期比15.1％増）だったと発表した。上期計画42.0億円（同19.1％減）を上回った。
ダイカスト事業において、生産量と在外子会社の売上高が円安の影響で円換算額が増加した。原価低減の効果、印刷機器事業の生産性の改善や固定費の抑制なども寄与した。通期の見通しは据え置いた。
★10:21 グンゼ－急落 1Q営業益13％減 アパレル事業の販売数量減少などが響く
グンゼ<3002.T>が急落。同社は6日、26.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は18.1億円（前年同期比13.3％減）だったと発表した。
プラスチックフィルムの国内外での需要停滞や、前期末に事業終息した電子部品の売り上げ影響により、減収となった。アパレル事業の販売数量減少とコスト増加も響いた。
併せて、アパレルカンパニーにおける連結子会社を含む生産拠点と物流拠点の集約・再編、および希望退職を行うと発表した。同構造改革における事業構造改善費用については、通期の業績予想に織り込み済みとしている。
グンゼ<3002.T>が急落。同社は6日、26.3期1Q（4-6月）の連結営業利益は18.1億円（前年同期比13.3％減）だったと発表した。
プラスチックフィルムの国内外での需要停滞や、前期末に事業終息した電子部品の売り上げ影響により、減収となった。アパレル事業の販売数量減少とコスト増加も響いた。
併せて、アパレルカンパニーにおける連結子会社を含む生産拠点と物流拠点の集約・再編、および希望退職を行うと発表した。同構造改革における事業構造改善費用については、通期の業績予想に織り込み済みとしている。
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