前場コメント No.3 バリュエンスＨ、サイフューズ、ダイト、片倉コープ、ＴＳＩＨＤ、ＡＫＩＢＡ
★9:08 バリュエンスＨＤ－買い気配 通期営業益を上方修正 増配も発表
バリュエンスホールディングス<9270.T>が買い気配。同社は10日、26.8期通期の連結営業利益予想を従来の40.0億円から55.0億円（前期比3.8倍）に上方修正すると発表した。上期において、着実な仕入活動に加え、販売面においてオークションおよび小売双方でのプラットフォーム戦略が奏功したことなどを踏まえた。
26.8期上期（9-2月）の連結営業利益は35.5億円（前年同期比5.1倍）だった。
併せて26.8期の期末配当予想を30円から45円（前期末は10円）に上方修正すると発表した。年間配当予想も同額となる。
バリュエンスホールディングス<9270.T>が買い気配。同社は10日、26.8期通期の連結営業利益予想を従来の40.0億円から55.0億円（前期比3.8倍）に上方修正すると発表した。上期において、着実な仕入活動に加え、販売面においてオークションおよび小売双方でのプラットフォーム戦略が奏功したことなどを踏まえた。
26.8期上期（9-2月）の連結営業利益は35.5億円（前年同期比5.1倍）だった。
併せて26.8期の期末配当予想を30円から45円（前期末は10円）に上方修正すると発表した。年間配当予想も同額となる。
★9:09 サイフューズ－買い気配 広島大と歯科領域の新たな治療法開発へ
サイフューズ<4892.T>が買い気配。同社は10日、広島大学とともに推進してきた「バイオ3Dプリンタで作製した三次元移植組織を用いる革新的歯周組織再生療法の開発」プロジェクトが、日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）の「令和8年度 再生医療等実用化研究事業」に採択されたと発表した。
これを受け、同プロジェクトをこれまでの基礎研究フェーズから社会実装に向けた臨床開発フェーズへと開発を加速させる。広島大学が有する臨床知見と同社独自の基盤技術を融合させた強固な産学連携体制により同プロジェクトの社会実装を加速し、重度歯周炎に対する新たな治療法の確立を通じて、従来は抜歯が避けられなかった患者の「天然歯の温存」によるQOL（生活の質）向上と「健康寿命の延伸」への貢献をめざすとしている。
サイフューズ<4892.T>が買い気配。同社は10日、広島大学とともに推進してきた「バイオ3Dプリンタで作製した三次元移植組織を用いる革新的歯周組織再生療法の開発」プロジェクトが、日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）の「令和8年度 再生医療等実用化研究事業」に採択されたと発表した。
これを受け、同プロジェクトをこれまでの基礎研究フェーズから社会実装に向けた臨床開発フェーズへと開発を加速させる。広島大学が有する臨床知見と同社独自の基盤技術を融合させた強固な産学連携体制により同プロジェクトの社会実装を加速し、重度歯周炎に対する新たな治療法の確立を通じて、従来は抜歯が避けられなかった患者の「天然歯の温存」によるQOL（生活の質）向上と「健康寿命の延伸」への貢献をめざすとしている。
★9:09 ダイト－底堅い 通期営業益を上方修正 3Q累計は47％増
ダイト<4577.T>が底堅い。同社10日、26.3期通期の連結営業利益予想を従来の30.0億円から33.0億円（前期比26.0％増）に上方修正すると発表した。
売上構成に占める製剤比率の上昇、ポートフォリオマネジメントの一環としての開発計画の見直しや生物学的同等性試験の期ずれによる研究開発費の下振れ、会計基準の変更に伴う減価償却費の下振れ、スマートスペンディングの徹底による経費の下振れなどを踏まえた。
26.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は27.5億円（前年同期比47.2％増）だった。
ダイト<4577.T>が底堅い。同社10日、26.3期通期の連結営業利益予想を従来の30.0億円から33.0億円（前期比26.0％増）に上方修正すると発表した。
売上構成に占める製剤比率の上昇、ポートフォリオマネジメントの一環としての開発計画の見直しや生物学的同等性試験の期ずれによる研究開発費の下振れ、会計基準の変更に伴う減価償却費の下振れ、スマートスペンディングの徹底による経費の下振れなどを踏まえた。
26.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は27.5億円（前年同期比47.2％増）だった。
★9:10 片倉コープ－急騰 米・イラン和平協議が不調に終わる 肥料関連に買い
片倉コープアグリ<4031.T>が急騰。米国とイランが11日に実施した初の和平協議が不調に終わり、原油価格が時間外で急騰していることが手掛かり。
また、トランプ米大統領は12日に、米海軍がホルムズ海峡への船舶の出入りを封鎖する措置を始めると表明したことが伝わった。これらの報道を受けて原油価格が時間外で105ドル前後に急騰している。肥料は海上輸送の約3分の1がホルムズ海峡経由とされ、3月の尿素肥料が前月比で大幅に上昇したことも伝わっている。
紛争長期化による肥料価格高騰が続くとの見方から、国内の関連銘柄に買いが入っている。多木化学<4025.T>も高い。
片倉コープアグリ<4031.T>が急騰。米国とイランが11日に実施した初の和平協議が不調に終わり、原油価格が時間外で急騰していることが手掛かり。
また、トランプ米大統領は12日に、米海軍がホルムズ海峡への船舶の出入りを封鎖する措置を始めると表明したことが伝わった。これらの報道を受けて原油価格が時間外で105ドル前後に急騰している。肥料は海上輸送の約3分の1がホルムズ海峡経由とされ、3月の尿素肥料が前月比で大幅に上昇したことも伝わっている。
紛争長期化による肥料価格高騰が続くとの見方から、国内の関連銘柄に買いが入っている。多木化学<4025.T>も高い。
★9:13 ＴＳＩＨＤ－買い気配 今期営業益73％増見込む 前期は2.6倍
ＴＳＩホールディングス<3608.T>が買い気配。同社は10日、27.2期通期の連結営業利益予想を75.0億円（前期比73.4％増）に、年間配当予想を70円（前期は40円）にすると発表した。
既存ブランドに一定の成長を計画していることに加え、前年度に買収したデイトナ・インターナショナル、ウォーターフロントの2社が通期での貢献となることから、大幅な増収を見込む。また、27.2期は現中期経営計画の最終年度にあたり、収益性ならびに資本効率の改善に全社を挙げて取り組むとしている。
26.2期通期の連結営業利益は43.3億円（前の期比2.6倍）だった。
なお、同日発表された自社株買いも好感されている。
ＴＳＩホールディングス<3608.T>が買い気配。同社は10日、27.2期通期の連結営業利益予想を75.0億円（前期比73.4％増）に、年間配当予想を70円（前期は40円）にすると発表した。
既存ブランドに一定の成長を計画していることに加え、前年度に買収したデイトナ・インターナショナル、ウォーターフロントの2社が通期での貢献となることから、大幅な増収を見込む。また、27.2期は現中期経営計画の最終年度にあたり、収益性ならびに資本効率の改善に全社を挙げて取り組むとしている。
26.2期通期の連結営業利益は43.3億円（前の期比2.6倍）だった。
なお、同日発表された自社株買いも好感されている。
★9:13 ＴＳＩＨＤ－買い気配 330万株・30億円を上限に自社株買い 割合は5.58％
ＴＳＩホールディングス<3608.T>が買い気配。同社は10日、330万株・30億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年4月13日～10月30日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は5.58％となる。
併せて、上記により取得した自己株式のうち、63万株を除いた全数についてを消却すると発表した。消却予定日は2027年1月29日。
ＴＳＩホールディングス<3608.T>が買い気配。同社は10日、330万株・30億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年4月13日～10月30日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は5.58％となる。
併せて、上記により取得した自己株式のうち、63万株を除いた全数についてを消却すると発表した。消却予定日は2027年1月29日。
★9:14 ＡＫＩＢＡ－一時ストップ高 テスＨＤ系と蓄電所開発事業で業務提携
ＡＫＩＢＡホールディングス<6840.T>が一時ストップ高。同社グループのバディネットは10日、テスホールディングス<5074.T>傘下のテス・エンジニアリングと蓄電所開発事業における業務提携契約を締結したと発表した。
次世代エネルギーインフラの普及を通じた脱炭素社会の実現および地域社会のレジリエンス強化を共通のビジョンとして掲げ、両社のさらなる企業価値向上をめざす。また、両社が相互に発展するために、それぞれの得意分野や経営資源、ノウハウ等を活用し、蓄電所開発事業に係る顧客・案件の紹介、および建設工事または関連機器の発注などについて協力するとしている。
ＡＫＩＢＡホールディングス<6840.T>が一時ストップ高。同社グループのバディネットは10日、テスホールディングス<5074.T>傘下のテス・エンジニアリングと蓄電所開発事業における業務提携契約を締結したと発表した。
次世代エネルギーインフラの普及を通じた脱炭素社会の実現および地域社会のレジリエンス強化を共通のビジョンとして掲げ、両社のさらなる企業価値向上をめざす。また、両社が相互に発展するために、それぞれの得意分野や経営資源、ノウハウ等を活用し、蓄電所開発事業に係る顧客・案件の紹介、および建設工事または関連機器の発注などについて協力するとしている。
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