後場コメント No.7 グンゼ、ニコン、サッポロＨＤ、三谷セキ、松尾電、スズケン、アトラエ
★14:52 グンゼ－後場急騰 今期営業益80％増見込む 前期は計画下振れ
グンゼ<3002.T>が後場急騰。同社は14日14時30分、27.3期通期の連結営業利益予想を88.0億円（前期比80.3％増）に、年間配当予想を216円（前期実績216円）にすると発表した。機能ソリューション事業やメディカル事業の増益を見込む。
26.3期通期の連結営業利益は48.8億円（前の期比38.4％減）だった。会社計画の64.0億円から下振れた。アパレル事業の棚卸資産評価損が約19億円増加したことなどが響いた。
グンゼ<3002.T>が後場急騰。同社は14日14時30分、27.3期通期の連結営業利益予想を88.0億円（前期比80.3％増）に、年間配当予想を216円（前期実績216円）にすると発表した。機能ソリューション事業やメディカル事業の増益を見込む。
26.3期通期の連結営業利益は48.8億円（前の期比38.4％減）だった。会社計画の64.0億円から下振れた。アパレル事業の棚卸資産評価損が約19億円増加したことなどが響いた。
★14:57 ニコン－後場急騰 仏エシロールに「身売り」寸前との報道を材料視か
ニコン<7731.T>が後場急騰。FACTAオンラインは14日14時15分、同社がフランスのエシロールルックスオティカに「身売り」寸前との観測が飛び交っていると報じたことが材料視されているようだ。
同記事が配信された直後から株価は上昇をはじめ、14時48分にきょうの高値2326.0円（前日比8.6％高）まで買われる場面があった。
ニコン<7731.T>が後場急騰。FACTAオンラインは14日14時15分、同社がフランスのエシロールルックスオティカに「身売り」寸前との観測が飛び交っていると報じたことが材料視されているようだ。
同記事が配信された直後から株価は上昇をはじめ、14時48分にきょうの高値2326.0円（前日比8.6％高）まで買われる場面があった。
★15:09 サッポロＨＤ－後場急落 1Q営業赤字21億円 国内の需要反動減など響く
サッポロホールディングス<2501.T>が後場急落。同社は14日、26.12期1Q（1-3月）の連結営業損益（IFRS）は21.1億円の赤字（前年同期は23.3億円の赤字）だったと発表した。
北米・アジア市場でサッポロブランドビールの販売が堅調に推移した一方、国内では前年の価格改定前の駆け込み需要の反動や、食品飲料事業の構造改革影響などにより減収となった。販管費の負担もあり赤字となった。
サッポロホールディングス<2501.T>が後場急落。同社は14日、26.12期1Q（1-3月）の連結営業損益（IFRS）は21.1億円の赤字（前年同期は23.3億円の赤字）だったと発表した。
北米・アジア市場でサッポロブランドビールの販売が堅調に推移した一方、国内では前年の価格改定前の駆け込み需要の反動や、食品飲料事業の構造改革影響などにより減収となった。販管費の負担もあり赤字となった。
★15:13 三谷セキサン－後場急落 今期営業益19％減見込む 減配見通しも発表
三谷セキサン<5273.T>が後場急落。同社は14日15時、27.3期通期の連結営業利益予想を142億円（前期比19.3％減）に、年間配当予想を43.5円（分割前換算で174円、前期は201円）にすると発表した。競合他社との価格競争の激化や原材料価格の高止まりが引き続き見込まれるとした。
26.3期通期の連結営業利益は176億円（前の期比26.7％増）だった。主力のコンクリートパイル部門で大型物件受注などにより販売量が増加したことなどが寄与した。
三谷セキサン<5273.T>が後場急落。同社は14日15時、27.3期通期の連結営業利益予想を142億円（前期比19.3％減）に、年間配当予想を43.5円（分割前換算で174円、前期は201円）にすると発表した。競合他社との価格競争の激化や原材料価格の高止まりが引き続き見込まれるとした。
26.3期通期の連結営業利益は176億円（前の期比26.7％増）だった。主力のコンクリートパイル部門で大型物件受注などにより販売量が増加したことなどが寄与した。
★15:16 松尾電機－後場急騰 今期営業益38％増見込む 復配を計画
松尾電機<6969.T>が後場急騰。同社は14日15時、27.3期通期の営業利益予想を8.0億円（前期比37.6％増）に、27.3期の期末配当予想を15円（前期末は0円）にすると発表した。
導電性高分子タンタルコンデンサの拡販や、回路保護素子の海外・車載市場向け販売拡大を進める。
26.3期通期の営業利益は5.8億円（前の期比18.4％増）だった。回路保護素子事業において、カーエレクトロニクス向けおよびリチウムイオン電池向けの需要が増加したことが寄与した。
松尾電機<6969.T>が後場急騰。同社は14日15時、27.3期通期の営業利益予想を8.0億円（前期比37.6％増）に、27.3期の期末配当予想を15円（前期末は0円）にすると発表した。
導電性高分子タンタルコンデンサの拡販や、回路保護素子の海外・車載市場向け販売拡大を進める。
26.3期通期の営業利益は5.8億円（前の期比18.4％増）だった。回路保護素子事業において、カーエレクトロニクス向けおよびリチウムイオン電池向けの需要が増加したことが寄与した。
★15:17 スズケン－後場下げ幅拡大 今期営業益14％減見込む 前期は2％減
スズケン<9987.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日15時に、27.3期通期の連結営業利益予想を312.0億円（前期比14.2％減）に、配当予想を中間60円、期末30円（分割考慮前60円）にすると発表した。なお、26年10月1日付で1株を2株に分割する予定。
ヘルスケア領域における事業環境を踏まえ、中期経営計画において想定している各施策の進捗を前提としている。
26.3期通期の連結営業利益は363.7億円（前の期比2.0％減）だった。医薬品などの仕入価格の上昇に加え、外部委託費などインフレ傾向に起因する営業費が増加したことなどが響いた。
併せて、29.3期までの3年間の中期経営計画を策定したことも発表した。重点施策は「次世代卸への進化」、「事業ポートフォリオの再設計」、「経営基盤の強化」とした。長期目標達成に向けた中計における主要経営指標（29.3期）として、連結売上高2.7兆円以上、経常利益率（連結）1.5％以上、ROE7.0％以上を挙げている。
また、配当政策については、安定性および予見性の向上を図るため、DOE（純資産配当率）を指標として採用する。中期経営計画期間中にDOEを段階的に引き上げ、最終年度である29.3期にDOE3％程度を目標としている。
スズケン<9987.T>が後場下げ幅拡大。同社は14日15時に、27.3期通期の連結営業利益予想を312.0億円（前期比14.2％減）に、配当予想を中間60円、期末30円（分割考慮前60円）にすると発表した。なお、26年10月1日付で1株を2株に分割する予定。
ヘルスケア領域における事業環境を踏まえ、中期経営計画において想定している各施策の進捗を前提としている。
26.3期通期の連結営業利益は363.7億円（前の期比2.0％減）だった。医薬品などの仕入価格の上昇に加え、外部委託費などインフレ傾向に起因する営業費が増加したことなどが響いた。
併せて、29.3期までの3年間の中期経営計画を策定したことも発表した。重点施策は「次世代卸への進化」、「事業ポートフォリオの再設計」、「経営基盤の強化」とした。長期目標達成に向けた中計における主要経営指標（29.3期）として、連結売上高2.7兆円以上、経常利益率（連結）1.5％以上、ROE7.0％以上を挙げている。
また、配当政策については、安定性および予見性の向上を図るため、DOE（純資産配当率）を指標として採用する。中期経営計画期間中にDOEを段階的に引き上げ、最終年度である29.3期にDOE3％程度を目標としている。
★15:17 スズケン－後場下げ幅拡大 9月30日を基準日に1株を2株に株式分割
スズケン<9987.T>が後場下げ幅拡大。同社は5月14日15時に、株式分割を行うと発表した。基準日を2026年9月30日として普通株式を1株につき2株の割合で分割する。
スズケン<9987.T>が後場下げ幅拡大。同社は5月14日15時に、株式分割を行うと発表した。基準日を2026年9月30日として普通株式を1株につき2株の割合で分割する。
★15:19 アトラエ－後場急騰 上期営業益17%減も優待新設を好感
アトラエ<6194.T>が後場急騰。同社は14日15時、26.9期上期（10-3月）の営業利益は5.7億円（前年同期比17.2％減）だったと発表した。「Wevox」の導入企業増加で売上高は伸長した一方、「Green」の再成長や「Wevox」の認知拡大を目的とした広告宣伝費増加、人件費増加が響き、営業減益となった。
併せて、株主優待制度を新設すると発表した。毎年10月末日の株主名簿に基づき、保有株式数に応じて株主優待ポイントを進呈する。2026年10月末日の株主名簿に記載または記録された株主を対象として開始する。これが好感され、株価は買いが優勢となっている。
アトラエ<6194.T>が後場急騰。同社は14日15時、26.9期上期（10-3月）の営業利益は5.7億円（前年同期比17.2％減）だったと発表した。「Wevox」の導入企業増加で売上高は伸長した一方、「Green」の再成長や「Wevox」の認知拡大を目的とした広告宣伝費増加、人件費増加が響き、営業減益となった。
併せて、株主優待制度を新設すると発表した。毎年10月末日の株主名簿に基づき、保有株式数に応じて株主優待ポイントを進呈する。2026年10月末日の株主名簿に記載または記録された株主を対象として開始する。これが好感され、株価は買いが優勢となっている。
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