後場コメント No.5 ヤクルト、大和ハウス、東芝、フィードフォー、大成建、阪急阪神、岩谷産、グンゼ
★14:05 ヤクルト本社－後場急騰 今期営業益14％増見込む 前期は4％減
ヤクルト本社<2267.T>が後場急騰。同社は14日13時50分、22.3期通期の連結営業利益予想を500.0億円（前期比14.4％増）だと発表した。市場コンセンサスは465.8億円。
国内はインターネット注文サービスを活用し、販路拡大に努める。海外は経営基盤の強化と事業の成長を推進するとしている。
21.3期通期の連結営業利益は436.9億円（前の期比4.3％減）だった。米国およびアジアでの減収が響いた。
ヤクルト本社<2267.T>が後場急騰。同社は14日13時50分、22.3期通期の連結営業利益予想を500.0億円（前期比14.4％増）だと発表した。市場コンセンサスは465.8億円。
国内はインターネット注文サービスを活用し、販路拡大に努める。海外は経営基盤の強化と事業の成長を推進するとしている。
21.3期通期の連結営業利益は436.9億円（前の期比4.3％減）だった。米国およびアジアでの減収が響いた。
★14:16 大和ハウス工業－後場マイナス転換 今期営業益10％減見込む 前期は6％減
大和ハウス工業<1925.T>が後場マイナス転換。同社は14日14時、22.3期通期の連結営業利益予想は3200億円（前期比10.4％減）、年間配当予想は126円（前期は116円）と発表した。市場コンセンサスは3648億円。今期から「収益認識に関する会計基準」などを適用する。
4月から「事業本部制」の導入による経営基盤の強化を図っており、この事業本部制のもと、スピード感ある意思決定、社会課題への柔軟な対応でさらなる成長を目指すとしている。
21.3期通期の連結営業利益は3571億円（前の期比6.3％減）だった。戸建住宅事業は好調な海外がけん引して増益となったものの、コロナ禍において賃貸住宅事業の請負工事の受注が減少したこと、商業施設事業における設備投資が減少したことなどが響いた。
大和ハウス工業<1925.T>が後場マイナス転換。同社は14日14時、22.3期通期の連結営業利益予想は3200億円（前期比10.4％減）、年間配当予想は126円（前期は116円）と発表した。市場コンセンサスは3648億円。今期から「収益認識に関する会計基準」などを適用する。
4月から「事業本部制」の導入による経営基盤の強化を図っており、この事業本部制のもと、スピード感ある意思決定、社会課題への柔軟な対応でさらなる成長を目指すとしている。
21.3期通期の連結営業利益は3571億円（前の期比6.3％減）だった。戸建住宅事業は好調な海外がけん引して増益となったものの、コロナ禍において賃貸住宅事業の請負工事の受注が減少したこと、商業施設事業における設備投資が減少したことなどが響いた。
★14:21 東芝－後場プラス転換 今期営業益63％増見込む 前期は20％減
東芝<6502.T>が後場プラス転換。同社は14日14時、22.3期通期の連結営業利益予想（米国基準）を1700億円（前期比62.8％増）だと発表した。
カーボンニュートラルを加速させる技術、ソリューションへの先行投資を進めるとしている。
21.3期は連結営業利益は1044億円（前の期比20.0％減）だった。新型コロナの影響からエネルギーシステムソリューション、インフラシステムソリューション、ビルソリューションなどのセグメントで減収となったことが響いた。
東芝<6502.T>が後場プラス転換。同社は14日14時、22.3期通期の連結営業利益予想（米国基準）を1700億円（前期比62.8％増）だと発表した。
カーボンニュートラルを加速させる技術、ソリューションへの先行投資を進めるとしている。
21.3期は連結営業利益は1044億円（前の期比20.0％減）だった。新型コロナの影響からエネルギーシステムソリューション、インフラシステムソリューション、ビルソリューションなどのセグメントで減収となったことが響いた。
★14:22 フィードフォース－ストップ高買い気配 ＬＩＮＥと業務提携 ミニアプリなど共同開発
フィードフォース<7068.T>がストップ高買い気配。同社は14日14時、Ｚホールディングス<4689.T>傘下のＬＩＮＥと業務提携契約を締結したと発表した。
SaaS型のEC事業者向けLINEログインパッケージと、実店舗事業者向けのLINEミニアプリを活用した会員証パッケージの共同開発を行うとしている。
フィードフォース<7068.T>がストップ高買い気配。同社は14日14時、Ｚホールディングス<4689.T>傘下のＬＩＮＥと業務提携契約を締結したと発表した。
SaaS型のEC事業者向けLINEログインパッケージと、実店舗事業者向けのLINEミニアプリを活用した会員証パッケージの共同開発を行うとしている。
★14:24 大成建設－後場上げ幅拡大 360万株・100億円を上限に自社株買い 割合は1.75％
大成建設<1801.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日14時、360万株・100億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は5月17日～9月30日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.75％となる。
大成建設<1801.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日14時、360万株・100億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は5月17日～9月30日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.75％となる。
★14:24 大成建設－後場上げ幅拡大 今期営業益31％減見込むも自社株買いを好感
大成建設<1801.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日14時、22.3期通期の連結営業利益予想は900億円（前期比31.0％減）、年間配当予想は130円（前期は130円）と発表した。市場コンセンサスは1391億円。
新型コロナウイルス感染症が収束に向かった場合は徐々に回復すると想定されるものの、先行きの不透明感から厳しい競争環境が継続する見通しとしている。
21.3期通期の連結営業利益は1305億円（前の期は22.2％減）だった。建設業界においては公共投資は堅調に推移したものの、企業業績の低迷から民間設備投資が減少した。セグメント別では、土木事業および開発事業が利益率悪化により減益となった。
なお、同時に発表した上限300億円の自社株買いが好感され、株価は買いが優勢となっている。
大成建設<1801.T>が後場上げ幅拡大。同社は14日14時、22.3期通期の連結営業利益予想は900億円（前期比31.0％減）、年間配当予想は130円（前期は130円）と発表した。市場コンセンサスは1391億円。
新型コロナウイルス感染症が収束に向かった場合は徐々に回復すると想定されるものの、先行きの不透明感から厳しい競争環境が継続する見通しとしている。
21.3期通期の連結営業利益は1305億円（前の期は22.2％減）だった。建設業界においては公共投資は堅調に推移したものの、企業業績の低迷から民間設備投資が減少した。セグメント別では、土木事業および開発事業が利益率悪化により減益となった。
なお、同時に発表した上限300億円の自社株買いが好感され、株価は買いが優勢となっている。
★14:35 阪急阪神－4日ぶり反発 今期営業益230億円見込む 前期は一転黒字に
阪急阪神ホールディングス<9042.T>が4日ぶり反発。同社は14日14時、22.3期通期の連結営業利益予想は230億円、年間配当予想は50円（前期は50円）と発表した。市場コンセンサスは475億円。今期から「収益認識に関する会計基準」などを適用するため、前年比較はできない。
都市交通事業やエンタテインメント事業をはじめ、多くの事業で前期の新型コロナウイルスの影響から一定の回復を見込む。
21.3期通期の連結営業利益は20.6億円（前の期比97.8％減）だった。会社計画50億円の赤字から一転して黒字の着地となった。旅行事業において3月度の国内旅行の販売が想定を上回ったことや、各コア事業においてコスト削減に取り組んだことが寄与した。
今期見通しが市場予想を下回ったものの、前期の上振れ着地などが好感され、決算発表後には上げ幅を拡大する場面もみられた。
阪急阪神ホールディングス<9042.T>が4日ぶり反発。同社は14日14時、22.3期通期の連結営業利益予想は230億円、年間配当予想は50円（前期は50円）と発表した。市場コンセンサスは475億円。今期から「収益認識に関する会計基準」などを適用するため、前年比較はできない。
都市交通事業やエンタテインメント事業をはじめ、多くの事業で前期の新型コロナウイルスの影響から一定の回復を見込む。
21.3期通期の連結営業利益は20.6億円（前の期比97.8％減）だった。会社計画50億円の赤字から一転して黒字の着地となった。旅行事業において3月度の国内旅行の販売が想定を上回ったことや、各コア事業においてコスト削減に取り組んだことが寄与した。
今期見通しが市場予想を下回ったものの、前期の上振れ着地などが好感され、決算発表後には上げ幅を拡大する場面もみられた。
★14:47 岩谷産業－後場マイナス転換 今期営業益7％増見込むも材料出尽くし
岩谷産業<8088.T>が後場マイナス転換。同社は14日14時、22.3期通期の連結営業利益予想を320.0億円（前期比6.7％増）だと発表した。
産業ガス・機械事業は、エアセパレートガスやヘリウム、および液化水素の拡販に加え、新型コロナウイルスワクチンの輸送・保管用ドライアイスの安定供給に努めるとしている。
21.3期通期の連結営業利益は299.9億円（前の期比4.4％増）だった。工業分野向け主力商品の販売が減少したが、在宅率の上昇を背景に、家庭用LPガスおよび消費者向け商品の販売が増加した。
株価は好業績を好感し一時前日比3％上昇する場面があったが、その後は利益確定売りが優勢となっている。
岩谷産業<8088.T>が後場マイナス転換。同社は14日14時、22.3期通期の連結営業利益予想を320.0億円（前期比6.7％増）だと発表した。
産業ガス・機械事業は、エアセパレートガスやヘリウム、および液化水素の拡販に加え、新型コロナウイルスワクチンの輸送・保管用ドライアイスの安定供給に努めるとしている。
21.3期通期の連結営業利益は299.9億円（前の期比4.4％増）だった。工業分野向け主力商品の販売が減少したが、在宅率の上昇を背景に、家庭用LPガスおよび消費者向け商品の販売が増加した。
株価は好業績を好感し一時前日比3％上昇する場面があったが、その後は利益確定売りが優勢となっている。
★14:47 グンゼ－後場急騰 今期営業益80億円見込む 前期は47億円
グンゼ<3002.T>が後場急騰。同社は14日14時30分、22.3期通期の連結営業利益予想は80.0億円、年間配当予想は140円（前期は115円）と発表した。今期から「収益認識に関する会計基準」などを適用するため、前年比較はできない。
機能ソリューション事業では、プラスチックフィルム分野は環境対応型新商品の市場投入に加え、国内では資源循環型工場の実現に向けたプロジェクトを推進する。アパレル事業においても、新商品を積極的に展開するとともに、最適生産体制によるコスト構造改革を進めるとしている。
21.3期通期の連結営業利益46.7億円（前の期比30.7％減）だった。コロナ禍において、機能ソリューション事業のOA製品低迷、アパレル事業の店舗販売低迷、ライフクリエイト事業におけるショッピングセンターの臨時休業など、各事業が落ち込んだ。
グンゼ<3002.T>が後場急騰。同社は14日14時30分、22.3期通期の連結営業利益予想は80.0億円、年間配当予想は140円（前期は115円）と発表した。今期から「収益認識に関する会計基準」などを適用するため、前年比較はできない。
機能ソリューション事業では、プラスチックフィルム分野は環境対応型新商品の市場投入に加え、国内では資源循環型工場の実現に向けたプロジェクトを推進する。アパレル事業においても、新商品を積極的に展開するとともに、最適生産体制によるコスト構造改革を進めるとしている。
21.3期通期の連結営業利益46.7億円（前の期比30.7％減）だった。コロナ禍において、機能ソリューション事業のOA製品低迷、アパレル事業の店舗販売低迷、ライフクリエイト事業におけるショッピングセンターの臨時休業など、各事業が落ち込んだ。
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