前場コメント No.6 アールプランナ、INPEX、ダイワサイクル、コマツ、カラダノート、石油資源

2026/03/17(火) 11:31
★9:45  アールプランナー-急落 今期営業益8%増見込む 前期は73%増
 アールプランナー<2983.T>が急落。同社は16日、27.1期通期の連結営業利益予想を40.5億円(前期比8.1%増)に、年間配当予想を45円(前期は株式分割前換算で80円)にすると発表した。足元の受注状況が好調に推移していることから、総販売棟数、売上高、営業利益のいずれも過去最高を見込む。

 26.1期通期の連結営業利益は37.5億円(前の期比73.2%増)だった。高い商品力と独自のデジタルマーケティングにより売上高は上場以来で過去最高となった。販売価格の適正化やコストコントロールに引き続き取り組んだことも寄与した。

 なお、期初ガイダンスが物足りないとの見方から株価は売りが優勢となっている。

★9:56  INPEX-野村が目標株価を引き上げ アブダビ原油生産量の抑制を織り込む
 INPEX<1605.T>が堅調。野村証券では、アブダビ原油生産量の抑制を織り込んだ。投資判断は「Neutral」を継続し、目標株価を3690円から4770円に引き上げた。

 野村では、26.12期以降のEPS予想を上方修正した。原油価格上昇を受け、Brent価格の前提を65USD/bblから105USD/bblへ引き上げた一方、ホルムズ海峡封鎖によりアブダビ(UAE)の原油生産量が抑制される点を織り込んだ。株価は原油価格高騰とともに上昇しているが、株価は原油価格上昇分を織り込んだとみている。また、アブダビの原油生産の見通しが不透明であることなども考慮した。

★9:59  ダイワサイクル-急落 今期営業益5%増見込むもコンセンサス下回る
 DAIWA CYCLE<5888.T>が急落。同社は16日、27.1期通期の連結営業利益予想を14.9億円(前期比5.2%増)に、年間配当予想を73円(前期は70円)にすると発表した。市場コンセンサスは15.0億円。

 引き続き出店数を加速させることによるシェア拡大を目指すとともに、出店拡大に耐えられるよう人材の採用と育成を強化する。さらに、商品開発も強化して、より付加価値の高い商品を提供することで、顧客の多様なニーズに対応できるよう努めるとしている。

 26.1期通期の連結営業利益は14.2億円(前の期比3.0%増)だった。

 なお、株価は今期見通しがコンセンサス予想を下回る結果となったことで、売りが優勢となっている。
   

★10:01  コマツ-SMBC日興が投資評価引き下げ 株価はファンダメンタルとかい離
 コマツ<6301.T>が4日続落。SMBC日興証券では、株価はファンダメンタルとかい離と指摘。投資判断を「2(中立)」→「3(アンダーパフォーム)」に引き下げ、目標株価を5000円→5600円へ引き上げた。

 SMBC日興では、同社株価が年初来で約40%上昇していることについて、国内レアアース採掘による建機需要増加やコモディティ価格上昇による期待が織り込まれたと解釈している。これらは楽観視できないことに加え、ファンダメンタルは3カ月前から大きな変化はなくSMBC日興では27.3期はインドネシア低迷と米国関税影響で営業減益を予想。歴史的にみてもバリュエーションは高位にあり株価に過熱感があると指摘した。カタリストは米国関税影響の価格転嫁動向や北米需要回復とみており、中期的には改めて同社の建設機械や坑内掘り鉱山機械のシェア拡大に期待としている。

★10:07  カラダノート-急落 上期営業黒字転換も進ちょくの遅れを嫌気
 カラダノート<4014.T>が急落。同社は16日、26.7期上期(8-1月)の営業損益は8700万円の黒字(前年同期は6900万円の赤字)だったと発表した。通期計画に対する進ちょく率は35.7%。

 売上高は構造改革に伴う薄利事業の整理により前年同期比で減少したものの、収益性は大幅に向上し、営業黒字転換となった。
 
 なお株価は、進ちょくの遅れが嫌気され、売りが優勢となっている。
   

★10:07  石油資源開発-野村が目標株価を引き上げ 原油価格上昇を業績に反映
 石油資源開発<1662.T>が堅調。野村証券では、原油価格上昇を業績に反映。投資判断は「Neutral」を継続し、目標株価を2440円から2940円に引き上げた。

 野村では、27.3期以降の経常利益予想を上方修正した。原油価格上昇を受け、26年3月以降のWTI価格の前提を60USD/bblから100USD/bblへ引き上げた一方、ホルムズ海峡が封鎖されていることからイラクGarraf(ガラフ)プロジェクトの原油生産量が抑制される点を織り込んだ。ディスカウント率は原油価格上昇による利益成長率向上などにより前回の40%から30%へ縮小。株価再評価には昨年12月に取得した米国タイトオイル資産の生産量拡大を早期に実現することが必要であるとみている。


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