後場コメント No.4 ミライトワン、SOLIZEHD、アルプスアル、PHCHD、イビデン、サンエー

2026/10/06(火) 15:30
★14:14  ミライトワン-もみ合い NTTテクノクロスと通信インフラ業務のDX推進で協業
 ミライト・ワン<1417.T>がもみ合い。同社は6日、NTT<9432.T>グループのNTTテクノクロスと通信インフラの現場におけるAI時代の現場力強化とDX推進に向け、協業を開始すると発表した。
 
 第1弾として、現場での入力・報告・確認作業をその場で完結させるソリューションを同社NTT事業本部の関東全域35拠点に本格導入する。両社は2025年10月から同ソリューションを共同開発し、トライアル導入を実施。作業稼働の削減や入力・検索業務の省力化などにより、約20%相当の作業コスト削減を確認した。今後は同社グループへの水平展開を進めるほか、通信インフラ業界をはじめとする外部への販売も視野に入れるとしている。

★14:17  SOLIZE-3日ぶり反発 中電プラントのデータ基盤を構築
 SOLIZE Holdings<5871.T>が3日ぶり反発。同社は6日、子会社のSOLIZE Ureka Technologが、中国電力<9504.T>傘下の中電プラントと、安全パトロール業務において、現場で得られた知見を組織全体で利活用する取り組みを実施したと発表した。
 
 同取り組みでは、安全パトロールで得られた指摘事項や好事例をデジタルデータとして蓄積し、拠点を超えて利活用できる基盤を構築したという。その中核として、SOLIZE Ureka Technologyが提供する安全管理支援ツール「SpectA KY-Tool(スペクタ ケーワイツール)」が採用されているとした。

★14:27  アルプスアルパイン-MSMUFGが投資判断引き下げ 中期計画の達成は難しいと予想
 アルプスアルパイン<6770.T>がもみ合い。モルガン・スタンレーMUFG証券では、中期計画の達成は難しいと予想。投資判断を「Overweight」→「Equal-weight」に、目標株価を3000円→2450円へそれぞれ引き下げた。

 MSMUFGでは、27.3期からスマホ用カメラアクチュエータおよびコンポーネントの利益が大幅拡大すると予想。一方、モジュール&システム、モビリティの業績改善は限定的とみている。27.3期の4Qにモビリティの顧客からのプロジェクト中止に伴う補償金を受領し、28.3期には補償金がなくなることを想定すると、28.3期の増益は限定的と判断。中期会社計画の営業利益675億円達成はハードルが高いとしている。

★14:38  PHCHD-続伸 積水化学と幹細胞の大量培養プロセス構築に向けた共同実証で成果
 PHCホールディングス<6523.T>が続伸。同社は6日、同社傘下のPHCと積水化学工業<4204.T>が、PHCが開発・販売する自動培養装置「LiCellGrow」と、積水化学が製造・販売展開する化学合成足場材「Ceglu」をコーティングした開発中のマイクロキャリアを組み合わせ、間葉系間質細胞(MSC)の大量培養プロセス構築に向けた共同検証を進めており、そのスケールアップ培養において良好な結果が得られたと発表した。
 
 今回の共同検証では、LiCellGrowおよび本開発品を用いて、従来よりも大きな培養スケールでのMSC培養を実施しま。その結果、従来の小スケールで得られていた良好なMSC増殖およびMSC品質を維持したまま、培地量1リットルへのスケールアップが可能であることを確認したという。これにより、同手法が実際の細胞製造への展開につながる培養プロセスとなることが期待されるとした。

★14:46  イビデン-MSMUFGが目標株価引き上げ 31.3期業績は会社予想を上回る確度が高まった
 イビデン<4062.T>が5日続伸。モルガン・スタンレーMUFG証券では、31.3期業績は会社予想を上回る確度が高まったと判断。投資判断は「Overweight」を継続し、目標株価を13750円→15000円に引き上げた。

 MSMUFGでは、機能FCパッケージ売上高の増加により31.3期業績は会社予想を上回ると予想。FCパッケージの技術競争力高く、AIサーバのGPU用FCパッケージで高いシェアが続くとみる。 新工場稼働に伴い費用は増加するが、顧客、製品ミックス改善続き業績拡大が続くと見込んでいる。

★15:04  サンエー-後場急落 上期営業益13%増 通期予想は据え置き
 サンエー<2659.T>が後場急落。同社は6日15時、27.2期上期(3-8月)の連結営業利益は98.5億円(前年同期比13.1%増)だったと発表した。上期の会社計画は90.3億円、市場コンセンサスは95.7億円。

 小売事業では、台風接近による臨時休業の影響があったものの、既存店売上高が堅調に推移した。高気温を背景とした季節商材の好調や、旧盆時期のずれに伴う食料品需要の増加、旺盛な観光需要による土産物・免税売り上げの伸長なども寄与した。27.2期通期の連結営業利益予想は175.3億円(前期比2.7%増)を据え置いた。

 なお、業績予想の据え置きを受けて株価は材料出尽くしによる売りが出ている。

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