後場コメント No.8 ほくほく、ブルーゾーン、ミライトワン、十六ＦＧ、松尾電、京阪ＨＤ
★14:56 ほくほくＦＧ－大幅反発 上期最終益39％増 中計の経営指標目標を上方修正
ほくほくフィナンシャルグループ<8377.T>が大幅反発。同社は9日、27.3期上期（4-9月）の連結純利益は422.8億円（前年同期比39.2％増）だったと発表した。貸出金利息や有価証券利息配当金などの資金運用収益が増加したことが寄与した。
併せて、3月27日に公表（上方修正）した第6次中期経営計画における経営指標目標を再度、上方修正すると発表した。計画最終年度（2027年度）の数値目標について、ROEは10％台（従来は8.5％）、連結当期純利益は840億円（同650億円）にそれぞれ引き上げた。
ほくほくフィナンシャルグループ<8377.T>が大幅反発。同社は9日、27.3期上期（4-9月）の連結純利益は422.8億円（前年同期比39.2％増）だったと発表した。貸出金利息や有価証券利息配当金などの資金運用収益が増加したことが寄与した。
併せて、3月27日に公表（上方修正）した第6次中期経営計画における経営指標目標を再度、上方修正すると発表した。計画最終年度（2027年度）の数値目標について、ROEは10％台（従来は8.5％）、連結当期純利益は840億円（同650億円）にそれぞれ引き上げた。
★15:05 ブルーゾーンＨＤ－後場マイナス転換 上期営業益237億円もコンセンサス下回る
ブルーゾーンホールディングス<417A.T>が後場マイナス転換。同社は9日15時に、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は237.7億円だったと発表した。なお、同社は25年10月に設立されたため、前年同期との比較はない。市場コンセンサスは253.0億円。
消費者の節約志向が強まるなか、ディスカウント業態を展開するエイヴイとフーコットの既存店売上高が大きく伸長した。ヤオコーでは低価格施策や独自商品の開発を進めたほか、AIを活用した自動発注システムやセルフレジの導入などにより生産性向上に取り組んだ。9月末のグループ店舗数は281店舗となった。
ブルーゾーンホールディングス<417A.T>が後場マイナス転換。同社は9日15時に、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は237.7億円だったと発表した。なお、同社は25年10月に設立されたため、前年同期との比較はない。市場コンセンサスは253.0億円。
消費者の節約志向が強まるなか、ディスカウント業態を展開するエイヴイとフーコットの既存店売上高が大きく伸長した。ヤオコーでは低価格施策や独自商品の開発を進めたほか、AIを活用した自動発注システムやセルフレジの導入などにより生産性向上に取り組んだ。9月末のグループ店舗数は281店舗となった。
★15:07 ミライトワン－後場プラス転換 上期営業益57％増 データセンター関連工事などが好調
ミライト・ワン<1417.T>が後場プラス転換。同社は9日15時、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益が122.9億円（前年同期比56.6％増）だったと発表した。
環境・社会イノベーション事業において、データセンター関連工事の受注・売り上げが増加。ICTソリューション事業でもグローバル事業やデータセンター関連工事が好調だったほか、NTT事業やマルチキャリア事業も堅調に推移した。
ミライト・ワン<1417.T>が後場プラス転換。同社は9日15時、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益が122.9億円（前年同期比56.6％増）だったと発表した。
環境・社会イノベーション事業において、データセンター関連工事の受注・売り上げが増加。ICTソリューション事業でもグローバル事業やデータセンター関連工事が好調だったほか、NTT事業やマルチキャリア事業も堅調に推移した。
★15:07 ミライトワン－後場プラス転換 80万株・20億円を上限に自社株買い 割合0.91％
ミライト・ワン<1417.T>が後場プラス転換。同社は9日15時、80万株・20億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年11月10日～2027年3月31日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.91％となる。
ミライト・ワン<1417.T>が後場プラス転換。同社は9日15時、80万株・20億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年11月10日～2027年3月31日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.91％となる。
★15:08 十六ＦＧ－後場上げ幅縮小 上期純利益51％増 通期予想は据え置き
十六フィナンシャルグループ<7380.T>が後場上げ幅縮小。同社は9日15時、27.3期上期（4-9月）の連結純利益は172億円（前年同期比50.7％増）だったと発表した。
経常収益の増加や経常費用の減少が寄与した。27.3期通期の連結純利益予想は300億円（前期比9.5％増）を据え置いた。
なお、業績予想の据え置きを受けて、株価は材料出尽くしから上げ幅を縮めている。
十六フィナンシャルグループ<7380.T>が後場上げ幅縮小。同社は9日15時、27.3期上期（4-9月）の連結純利益は172億円（前年同期比50.7％増）だったと発表した。
経常収益の増加や経常費用の減少が寄与した。27.3期通期の連結純利益予想は300億円（前期比9.5％増）を据え置いた。
なお、業績予想の据え置きを受けて、株価は材料出尽くしから上げ幅を縮めている。
★15:08 十六ＦＧ－後場上げ幅縮小 200万株・50億円を上限に自社株買い 割合1.129％
十六フィナンシャルグループ<7380.T>が後場上げ幅縮小。同社は9日15時、200万株・50億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。
取得期間は2026年11月10日～2027年3月10日で、取得方法は東京証券取引所における市場買い付け。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.129％となる。
なお、株価は同時に発表した決算を受けて上げ幅を縮めている。
十六フィナンシャルグループ<7380.T>が後場上げ幅縮小。同社は9日15時、200万株・50億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。
取得期間は2026年11月10日～2027年3月10日で、取得方法は東京証券取引所における市場買い付け。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は1.129％となる。
なお、株価は同時に発表した決算を受けて上げ幅を縮めている。
★15:11 松尾電機－後場ストップ高 通期営業益を上方修正 販売価格改定や生産性向上が寄与
松尾電機<6969.T>が後場ストップ高。同社は9日15時、27.3期通期の営業利益予想を従来の8.0億円から9.1億円（前期比56.6％増）に上方修正すると発表した。
原材料価格の高騰に対応した販売価格の改定効果により、売上高が従来予想を上回る見込み。売上高の増加に加え、設備投資に伴う自動化の推進による生産性向上効果も寄与し、利益予想を引き上げた。
松尾電機<6969.T>が後場ストップ高。同社は9日15時、27.3期通期の営業利益予想を従来の8.0億円から9.1億円（前期比56.6％増）に上方修正すると発表した。
原材料価格の高騰に対応した販売価格の改定効果により、売上高が従来予想を上回る見込み。売上高の増加に加え、設備投資に伴う自動化の推進による生産性向上効果も寄与し、利益予想を引き上げた。
★15:13 京阪ＨＤ－後場上げ幅拡大 通期営業益を上方修正 上期は11％増 配当予想も増額
京阪ホールディングス<9045.T>が後場上げ幅拡大。同社は9日15時、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の424億円から439億円（前期比10.7％減）に上方修正すると発表した。
中国政府の渡航自粛要請によるホテル事業の減収を見込む一方、不動産販売事業の堅調な推移などを反映した。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は246億円（前年同期比11.2％増）だった。鉄道運賃の改定効果に加え、マンション販売の増加や「淀屋橋ステーションワン」の寄与などにより、不動産事業も好調だった。
併せて、27.3期の期末配当予想を86円から89円に引き上げることも発表した。年間配当予想も同額（前期は100円）となる。
京阪ホールディングス<9045.T>が後場上げ幅拡大。同社は9日15時、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の424億円から439億円（前期比10.7％減）に上方修正すると発表した。
中国政府の渡航自粛要請によるホテル事業の減収を見込む一方、不動産販売事業の堅調な推移などを反映した。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は246億円（前年同期比11.2％増）だった。鉄道運賃の改定効果に加え、マンション販売の増加や「淀屋橋ステーションワン」の寄与などにより、不動産事業も好調だった。
併せて、27.3期の期末配当予想を86円から89円に引き上げることも発表した。年間配当予想も同額（前期は100円）となる。
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