後場コメント No.1 バンダイナム、郵船、大特鋼、小野薬、新日科学、タカラスタン
★12:30 バンナムＨＤ－後場売り気配 今期営業益20％減見込む 前期は99％増
バンダイナムコホールディングス<7832.T>が後場売り気配。同社は8日11時30分、26.3期通期の連結営業利益予想を1450億円（前期比19.5％減）に、中間配当予想を23円（前年同期は11円）にすると発表した。市場コンセンサスは1840億円。
中長期での持続的な成長に向け、グローバル市場においてIP軸戦略をさらに推進する。期末配当は利益配分に関する基本方針に基づき、別途検討する。
25.3期通期の連結営業利益は1802億円（前の期比98.7％増）だった。会社計画は1800億円。デジタル事業およびトイホビー事業において利益率の高い商品・サービスがヒットした。IPプロデュース事業とアミューズメント事業が好調に推移したことも寄与した。
バンダイナムコホールディングス<7832.T>が後場売り気配。同社は8日11時30分、26.3期通期の連結営業利益予想を1450億円（前期比19.5％減）に、中間配当予想を23円（前年同期は11円）にすると発表した。市場コンセンサスは1840億円。
中長期での持続的な成長に向け、グローバル市場においてIP軸戦略をさらに推進する。期末配当は利益配分に関する基本方針に基づき、別途検討する。
25.3期通期の連結営業利益は1802億円（前の期比98.7％増）だった。会社計画は1800億円。デジタル事業およびトイホビー事業において利益率の高い商品・サービスがヒットした。IPプロデュース事業とアミューズメント事業が好調に推移したことも寄与した。
★12:31 日本郵船－後場買い気配 今期最終益48％減見込むも自社株買いを好感
日本郵船<9101.T>が後場買い気配。同社は8日12時、26.3期通期の連結純利益予想を2500億円（前期比47.7％減）に、年間配当予想を235円（前期は325円）にすると発表した。市場コンセンサスは2499億円。
定期船事業や自動車事業の需給軟化や、物流事業での運賃低下による利益水準低下、ロジスティクス事業における成長投資に伴う一時的な費用発生などを見込む。
25.3期通期の連結純利益は4777億円（前の期比2.1倍）だった。定期船事業の持分法適用会社ＯＣＥＡＮ ＮＥＴＷＯＲＫ ＥＸＰＲＥＳＳにおいて、前の期比で運賃が上昇した。航空運送事業や自動車事業の増益なども寄与した。期末配当は従来予想の180円に対し195円に決定した。
なお、株価同時に発表した自社株買いを受けて買いが優勢となっている。
日本郵船<9101.T>が後場買い気配。同社は8日12時、26.3期通期の連結純利益予想を2500億円（前期比47.7％減）に、年間配当予想を235円（前期は325円）にすると発表した。市場コンセンサスは2499億円。
定期船事業や自動車事業の需給軟化や、物流事業での運賃低下による利益水準低下、ロジスティクス事業における成長投資に伴う一時的な費用発生などを見込む。
25.3期通期の連結純利益は4777億円（前の期比2.1倍）だった。定期船事業の持分法適用会社ＯＣＥＡＮ ＮＥＴＷＯＲＫ ＥＸＰＲＥＳＳにおいて、前の期比で運賃が上昇した。航空運送事業や自動車事業の増益なども寄与した。期末配当は従来予想の180円に対し195円に決定した。
なお、株価同時に発表した自社株買いを受けて買いが優勢となっている。
★12:31 日本郵船－後場買い気配 4800万株・1500億円を上限に自社株買い 割合11.1％
日本郵船<9101.T>が後場買い気配。同社は8日12時、4800万株・1500億円を上限とする自己株式の取得を行うと発表した。取得日は2025年5月9日～26年4月30日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は11.1％。取得した自己株式は原則として消却する予定としている。
日本郵船<9101.T>が後場買い気配。同社は8日12時、4800万株・1500億円を上限とする自己株式の取得を行うと発表した。取得日は2025年5月9日～26年4月30日。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は11.1％。取得した自己株式は原則として消却する予定としている。
★12:31 大同特殊鋼－売り気配 上期営業益は31.5％減見込む 前期は6.7％減
大同特殊鋼<5471.T>が売り気配。同社は5月8日11時40分に、26.3期上期（4-9月）の連結営業利益（IFRS）予想は125.0億円（前年同期比31.5％減）にすると発表した。通期の業績予想および年間配当予想は未定とした。
米国の関税政策による世界経済への影響や為替変動など不透明な要素が多いことから、26.3期については上期のみ公表した。25年度上期の日系自動車生産台数は1230万台の想定、産業機械需要については、需要トレンドは24年度下期から大きく回復はしない前提。鋼材売上数量は25年度上期50万トン/期（25.3期上期 51万9000トン、25.3期下期49万6000トンの実績）とした。前提為替レートは1米ドル140円。
併せて発表した、25.3期通期の連結営業利益（IFRS）は394.1億円（前期比6.7％減）だった。前期に不動産の売却益（72億円）を計上していた反動などが響いた。
大同特殊鋼<5471.T>が売り気配。同社は5月8日11時40分に、26.3期上期（4-9月）の連結営業利益（IFRS）予想は125.0億円（前年同期比31.5％減）にすると発表した。通期の業績予想および年間配当予想は未定とした。
米国の関税政策による世界経済への影響や為替変動など不透明な要素が多いことから、26.3期については上期のみ公表した。25年度上期の日系自動車生産台数は1230万台の想定、産業機械需要については、需要トレンドは24年度下期から大きく回復はしない前提。鋼材売上数量は25年度上期50万トン/期（25.3期上期 51万9000トン、25.3期下期49万6000トンの実績）とした。前提為替レートは1米ドル140円。
併せて発表した、25.3期通期の連結営業利益（IFRS）は394.1億円（前期比6.7％減）だった。前期に不動産の売却益（72億円）を計上していた反動などが響いた。
★12:31 小野薬品工業－反発 今期営業益42％増見込む 前期は63％減
小野薬品工業<4528.T>が反発。同社は5月8日12時に、26.3期通期の連結営業利益（IFRS）予想を850.0億円（前期比42.3％増）に、年間配当予想を80円（前期は80円）にすると発表した。
前期に費用計上した「フォシーガ錠」の販売達成マイルストン136億円、開発化合物に係る無形資産の減損損失60億円およびデサイフェラの買収に係る費用の反動減を見込んでいる。
併せて発表した、25.3期通期の連結営業利益（IFRS）は597.5億円（前期比62.6％減）だった。
売上原価が、デサイフェラ買収に係る無形資産の償却費および公正価値評価された棚卸資産の費用化分を合計215億円計上したことに加え、 アストラゼネカとのコ・プロモーション契約に基づき販売している「フォシーガ錠」の販売達成マイルストン136億円を費用計上したことにより、増加となった。研究開発費が、臨床試験に係る開発費用の増加やＬｉｇａＣｈｅｍ Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓとの創薬提携契約に係る費用などにより、増加したことも響いた。
小野薬品工業<4528.T>が反発。同社は5月8日12時に、26.3期通期の連結営業利益（IFRS）予想を850.0億円（前期比42.3％増）に、年間配当予想を80円（前期は80円）にすると発表した。
前期に費用計上した「フォシーガ錠」の販売達成マイルストン136億円、開発化合物に係る無形資産の減損損失60億円およびデサイフェラの買収に係る費用の反動減を見込んでいる。
併せて発表した、25.3期通期の連結営業利益（IFRS）は597.5億円（前期比62.6％減）だった。
売上原価が、デサイフェラ買収に係る無形資産の償却費および公正価値評価された棚卸資産の費用化分を合計215億円計上したことに加え、 アストラゼネカとのコ・プロモーション契約に基づき販売している「フォシーガ錠」の販売達成マイルストン136億円を費用計上したことにより、増加となった。研究開発費が、臨床試験に係る開発費用の増加やＬｉｇａＣｈｅｍ Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓとの創薬提携契約に係る費用などにより、増加したことも響いた。
★12:32 新日本科学－後場売り気配 今期最終益28％減見込む 前期は11％減
新日本科学<2395.T>が後場売り気配。同社は8日11時30分、26.3期通期の連結純利益予想を35.5億円（前期比27.9％減）に、年間配当予想を50円（前期は50円）にすると発表した。市場コンセンサスは56.8億円。
新日本科学ＰＰＤによる持分法による投資利益について、為替の円高進行による目減りと人員増によるコストアップにより減少する見通し。
25.3期通期の連結純利益は49.2億円（前の期比11.0％減）だった。人材の大幅増員、実験施設の拡張と実験機器の新調など、戦略的大型先行投資を継続して行っていることによりコストが上昇した。為替差損の計上も響いた。
新日本科学<2395.T>が後場売り気配。同社は8日11時30分、26.3期通期の連結純利益予想を35.5億円（前期比27.9％減）に、年間配当予想を50円（前期は50円）にすると発表した。市場コンセンサスは56.8億円。
新日本科学ＰＰＤによる持分法による投資利益について、為替の円高進行による目減りと人員増によるコストアップにより減少する見通し。
25.3期通期の連結純利益は49.2億円（前の期比11.0％減）だった。人材の大幅増員、実験施設の拡張と実験機器の新調など、戦略的大型先行投資を継続して行っていることによりコストが上昇した。為替差損の計上も響いた。
★12:34 タカラスタンダード－後場買い気配 600万株・110億円を上限に自社株買い 割合は8.92％
タカラスタンダード<7981.T>が後場買い気配。同社は8日12時、600万株・110億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は5月9日～2026年2月20日。自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）を含む市場買い付けにより取得する。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は8.92％となる。
タカラスタンダード<7981.T>が後場買い気配。同社は8日12時、600万株・110億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は5月9日～2026年2月20日。自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）を含む市場買い付けにより取得する。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は8.92％となる。
★12:34 タカラスタンダード－後場買い気配 今期営業益10％増見込む 前期は26％増
タカラスタンダード<7981.T>が後場買い気配。同社は8日12時、26.3期通期の連結営業利益予想を172.0億円（前期比10.0％増）だと発表した。
足もとで回復基調のリフォーム向けの売り上げ増加、新築向けの利益率向上、中期経営計画の基本戦略の推進による費用削減などを見込む。
25.3期通期の連結営業利益は156.4億円（前の期比25.8％増）だった。増収に加え、価格改定効果による売上総利益の改善や合理化・コストダウンが寄与した。
また、26.3期の年間配当予想を100.0円（前期は78.0円）とした。同時に自社株買いの実施についても発表している。
タカラスタンダード<7981.T>が後場買い気配。同社は8日12時、26.3期通期の連結営業利益予想を172.0億円（前期比10.0％増）だと発表した。
足もとで回復基調のリフォーム向けの売り上げ増加、新築向けの利益率向上、中期経営計画の基本戦略の推進による費用削減などを見込む。
25.3期通期の連結営業利益は156.4億円（前の期比25.8％増）だった。増収に加え、価格改定効果による売上総利益の改善や合理化・コストダウンが寄与した。
また、26.3期の年間配当予想を100.0円（前期は78.0円）とした。同時に自社株買いの実施についても発表している。
関連ニュース
日本株の最新ニュース
関連コンテンツ
