前場コメント No.1 日本新薬、ソフトバンクＧ、デジプラス、大林組、ブルーイノベ、内田洋
★9:00 日本新薬－買い気配 CAP-1002の第3相試験HOPE-3で良好なトップライン結果
日本新薬<4516.T>が買い気配。同社のライセンスパートナーであるカプリコール・セラピューティクスは米国時間3日、デュシェンヌ型筋ジストロフィー心筋症を適応症とする「デラミオセル（CAP-1002）」について、第3相臨床試験HOPE-3で良好なトップライン結果を得られたと発表した。
カプリコールは、米国食品医薬品局（ＦＤＡ）との事前の調整を経て、HOPE-3データを組み込んだ審査完了報告通知（CRL）への回答を提出する予定としている。
なお、寄り前はストップ高水準まで気配値を切り上げていた。
日本新薬<4516.T>が買い気配。同社のライセンスパートナーであるカプリコール・セラピューティクスは米国時間3日、デュシェンヌ型筋ジストロフィー心筋症を適応症とする「デラミオセル（CAP-1002）」について、第3相臨床試験HOPE-3で良好なトップライン結果を得られたと発表した。
カプリコールは、米国食品医薬品局（ＦＤＡ）との事前の調整を経て、HOPE-3データを組み込んだ審査完了報告通知（CRL）への回答を提出する予定としている。
なお、寄り前はストップ高水準まで気配値を切り上げていた。
★9:01 ソフトバンクＧ－買い気配 後藤CFO「オープンAI支援に専念」 AI投資巡り＝日経
ソフトバンクグループ<9984.T>が買い気配。4日付の日本経済新聞朝刊は、同社の後藤芳光最高財務責任者（CFO）が取材に対し、人工知能（AI）関連投資について「米オープンAIの支援に専念する」と語ったと報じた。
記事によれば、米グーグルの最新AIモデルが高い評価を受けるなどオープンAIの独走態勢に陰りが見える中でも、同社と一体でAI事業に取り組む姿勢を鮮明にしたとしている。
なお、前日の米国市場でハイテク株の一角が上昇したことも材料視されている。
ソフトバンクグループ<9984.T>が買い気配。4日付の日本経済新聞朝刊は、同社の後藤芳光最高財務責任者（CFO）が取材に対し、人工知能（AI）関連投資について「米オープンAIの支援に専念する」と語ったと報じた。
記事によれば、米グーグルの最新AIモデルが高い評価を受けるなどオープンAIの独走態勢に陰りが見える中でも、同社と一体でAI事業に取り組む姿勢を鮮明にしたとしている。
なお、前日の米国市場でハイテク株の一角が上昇したことも材料視されている。
★9:01 デジタルプラス－6日続伸 株主優待制度を変更 シェア型株主優待へと変更
デジタルプラス<3691.T>が6日続伸。同社は3日に、株主優待制度を変更すると発表した。
7単元以上一律3万円分のデジタルギフトの贈呈としていた株主優待から、優待還元額を固定し、対象株主にて按分するシェア型株主優待へと変更する。この制度における優待還元額は「3000万円」とした。
なお、当該金額は2025年9月末日を対象とする株主優待（予定配布額：約500万円※2025年6月18日に開示した株主優待制度ではなく、その変更前の株主優待制度での予定配布額）の約6倍の水準、2026年3月末日を対象とする株主優待（予定配布額：約1500万円※2025年9月末日の株主名簿を元に算出した金額であり、実際には2026年3月末日の株主数により変動）の約2倍の水準になるとしている。
デジタルプラス<3691.T>が6日続伸。同社は3日に、株主優待制度を変更すると発表した。
7単元以上一律3万円分のデジタルギフトの贈呈としていた株主優待から、優待還元額を固定し、対象株主にて按分するシェア型株主優待へと変更する。この制度における優待還元額は「3000万円」とした。
なお、当該金額は2025年9月末日を対象とする株主優待（予定配布額：約500万円※2025年6月18日に開示した株主優待制度ではなく、その変更前の株主優待制度での予定配布額）の約6倍の水準、2026年3月末日を対象とする株主優待（予定配布額：約1500万円※2025年9月末日の株主名簿を元に算出した金額であり、実際には2026年3月末日の株主数により変動）の約2倍の水準になるとしている。
★9:02 大林組－反発 今期配当上振れ余地 DOE5％で84～85円＝日経
大林組<1802.T>が反発。4日付の日本経済新聞朝刊は、同社の26.3期の年間配当に上振れの余地が出てきたと報じた。
記事によれば、同社は株主資本配当率（DOE）を5％程度にする方針を掲げており、計画通りなら年間配当は84～85円と従来予想（82円）から2～3円上振れするもよう。同社の佐藤俊美社長は日本経済新聞の取材に「DOE5％を順守する。機械的にやっていく」と述べたとしている。
大林組<1802.T>が反発。4日付の日本経済新聞朝刊は、同社の26.3期の年間配当に上振れの余地が出てきたと報じた。
記事によれば、同社は株主資本配当率（DOE）を5％程度にする方針を掲げており、計画通りなら年間配当は84～85円と従来予想（82円）から2～3円上振れするもよう。同社の佐藤俊美社長は日本経済新聞の取材に「DOE5％を順守する。機械的にやっていく」と述べたとしている。
★9:02 ブルーイノベーション－買い気配 台湾のＡｅｒｏｐｒｏｂｉｎｇとブランドライセンス契約締結
ブルーイノベーション<5597.T>が買い気配。同社は3日に、台湾のドローンメーカーであるＡｅｒｏｐｒｏｂｉｎｇ（台湾新北市）と、ブランドライセンス契約を正式に締結し、2026年1月からアジア市場での本格展開を開始すると発表した。
契約では、両社がこれまで培ってきた技術力・事業経験を相互に活かし、アジア市場における新たな価値創出に向けた協力体制を構築する。それぞれの強みを組み合わせることで、製品展開の幅を広げるとともに、地域ごとのニーズに応じた最適なソリューションの提供をめざすとしている。
ブルーイノベーション<5597.T>が買い気配。同社は3日に、台湾のドローンメーカーであるＡｅｒｏｐｒｏｂｉｎｇ（台湾新北市）と、ブランドライセンス契約を正式に締結し、2026年1月からアジア市場での本格展開を開始すると発表した。
契約では、両社がこれまで培ってきた技術力・事業経験を相互に活かし、アジア市場における新たな価値創出に向けた協力体制を構築する。それぞれの強みを組み合わせることで、製品展開の幅を広げるとともに、地域ごとのニーズに応じた最適なソリューションの提供をめざすとしている。
★9:02 内田洋行－売り気配 1Q営業益96％増も材料出尽くし
内田洋行<8057.T>が売り気配。同社は3日、26.7期1Q（月）の連結営業利益は30.1億円（前年同期比95.6％増）だったと発表した。市場コンセンサスは28.0億円。
公共関連事業分野において、2026年3月末にピークを迎えるGIGAスクール構想による一人一台端末の更新が始まり、売り上げが順調に推移したことに加えて、自治体システムの標準化対応や、小中学校改築の大規模案件獲得もあり、前年同期比で売上高、利益ともに大きく増大したことなどが寄与した。
なお株価は、発表前に期待買いが入っていたことから、材料出尽くしで売りが優勢となっている。
内田洋行<8057.T>が売り気配。同社は3日、26.7期1Q（月）の連結営業利益は30.1億円（前年同期比95.6％増）だったと発表した。市場コンセンサスは28.0億円。
公共関連事業分野において、2026年3月末にピークを迎えるGIGAスクール構想による一人一台端末の更新が始まり、売り上げが順調に推移したことに加えて、自治体システムの標準化対応や、小中学校改築の大規模案件獲得もあり、前年同期比で売上高、利益ともに大きく増大したことなどが寄与した。
なお株価は、発表前に期待買いが入っていたことから、材料出尽くしで売りが優勢となっている。
関連ニュース
日本株の最新ニュース
関連コンテンツ
