後場コメント No.1 GLOE、地主、フィックスタース、ストライダース、東海船、スターシーズ

2026/10/02(金) 15:30
★12:31  GLOE-4日ぶり反落 介護・福祉施設向け「脳トレ×eスポーツ」サービス「ぷよぷよトレーナー」提供開始
 GLOE<9565.T>が4日ぶり反落。同社は2日10時に、エンタケア研究所(東京都)、エレコム(大阪市中央区)、松竹ブロードキャスティング(東京都中央区)の4社で設立した「ぷよぷよトレーナー製作委員会」にて開発を進めてきた、介護・福祉施設向け「脳トレ×eスポーツ」サービス「ぷよぷよトレーナー」を、10月1日より正式に提供開始したと発表した。

 「ぷよぷよトレーナー」は、介護・福祉の現場へのヒアリングをもとに、レクリエーションのマンネリ化や参加意欲の個人差、準備・進行にかかる職員の手間といった現場の声を踏まえて開発した、サブスクリプション型のブラウザゲームサービスという。
 参加者が自分のペースで楽しめること、そして職員が日々のレクリエーションに取り入れやすいことを大切に、介護・福祉施設での利用を想定して設計しているとした。

 しかし、株価へのポジティブな影響は限定的だ。

★12:33  地主-後場下げ幅縮小 日本バリューインベスターズが大株主に浮上 保有割合5.24%
 地主<3252.T>が後場下げ幅縮小。同社について、国内運用会社の日本バリュー・インベスターズが大株主に浮上した。

 10月2日12時07分受付分の大量保有報告書(5%ルール)で判明した。保有割合は5.24%。保有目的については、顧客の財産を投資一任契約などに基づき運用するためとしている。

★12:35  フィックスターズ-底堅い マクニカと米Tenstorrent製品の導入などを支援
 フィックスターズ<3687.T>が底堅い。同社は2日、マクニカホールディングス<3132.T>傘下のマクニカと、米Tenstorrent製AI製品の導入を検討する国内企業に向けに、AIモデルの実機評価から性能最適化、AIインフラの構築、導入および運用を共同で支援すると発表した。
 
 同連携により、企業は新しいAIハードウェアについて、製品導入を前提とせず、導入予定のAIモデルを実機上で検証できるという。さらに、検証と性能最適化の結果を踏まえ、自社の用途や性能要件に適したAI基盤であるかを定量的に判断できる環境を提供するとした。

★12:41  ストライダーズ-底堅い IT・DX支援などのblock partyを子会社化
 ストライダーズ<9816.T>が底堅い。同社は2日、Webアプリケーションを中心としたシステム開発・運用、ITコンサルティングなどを手掛けるblock party(岡山県玉野市)を株式交換により完全子会社化すると発表した。

 両社はこれまでも、システム開発や保守・運用などにおいて業務委託取引を行ってきたという。子会社化により、これまで外部に委託してきたIT関連業務の一部をグループ内で対応する体制を構築するとともに、IT・DXの専門的な知見をグループ全体へ展開していくとした。

★12:56  東海汽船ー反発 飲酒問題の東海汽船に使用停止命令へ=読売
 東海汽船<9173.T>が反発。同社は2日、読売新聞オンラインは2日10時、同社で複数の法令違反の疑いが判明した問題で、国土交通省が近く、海上運送法に基づいて同社に大型客船など一部の船舶の使用停止命令を出す方針を固めたと報じた。
 
 これに対し同社は2日、現時点で国土交通省関東運輸局より、正式な処分などの通知は受領しておらず、今後、関係当局による手続きが完了し、正式な通知を受領した後、速やかに同社ホームページで公表するとコメントした。
 
 なお、株価へのネガティブな影響は限定的となっている。

★13:12  スターシーズ-後場上げ幅拡大 シーイーシーとGPUデータセンター事業に関する包括的基本合意書締結
 スターシーズ<3083.T>が後場上げ幅拡大。同社は2日13時、同社連結子会社のスターシーズデジタル(SSD)が、シーイーシー<9692.T>と、GPUサーバー向けデータセンターおよびGPUクラウド関連事業の事業化に向けた協業について、包括的基本合意書を締結したと発表した。
 
 同基本合意書に基づき、両社は、市場・顧客ニーズを踏まえた事業機会の創出、サービス・提供体制や事業条件の具体化などについて協議を進めるという。シーイーシーが有するデータセンターの構築・運用に関する知見と、SSDが有するAIコンピューティングに関する知見を生かし、AIインフラ需要に対応する新たな事業の創出をめざす。
 
 今回の合意は、個別案件に先立ち、両社が本事業に関する協業検討を正式に開始する枠組みを定めるものだという。具体的な物件、容量、GPU機種・数量、提供時期、料金、投資額などについては、案件ごとに協議の上、必要に応じて個別契約を締結する予定としている。
 

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