前場コメント No.7 ＰＩＬＬＡＲ、ＫＰＰＧＨＤ、アドバンテ、三菱ケミＧ、テクセンド、ダイナミクマ
★9:18 ＰＩＬＬＡＲ－反発 通期営業益を上方修正 上期は2.1倍 増配も発表
ＰＩＬＬＡＲ<6490.T>が反発。同社は12日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の200億円から235億円（前期比94.1％増）に上方修正すると発表した。
電子機器関連事業において、半導体市場の急回復を背景に半導体・液晶製造装置向けピラフロン製品の販売が国内外ともに想定を上回って推移している。今後も堅調な販売を見込むほか、増収に伴う操業度の向上なども利益を押し上げる見通し。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は118億円（前年同期比2.1倍）だった。
併せて、27.3期の年間配当予想を従来の株式分割前換算245円から分割後換算で95.67円（前期は株式分割前換算130円）に修正することも発表した。分割前換算で年間配当予想は287円。期末配当予想は分割後換算48円となる。
ＰＩＬＬＡＲ<6490.T>が反発。同社は12日、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の200億円から235億円（前期比94.1％増）に上方修正すると発表した。
電子機器関連事業において、半導体市場の急回復を背景に半導体・液晶製造装置向けピラフロン製品の販売が国内外ともに想定を上回って推移している。今後も堅調な販売を見込むほか、増収に伴う操業度の向上なども利益を押し上げる見通し。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は118億円（前年同期比2.1倍）だった。
併せて、27.3期の年間配当予想を従来の株式分割前換算245円から分割後換算で95.67円（前期は株式分割前換算130円）に修正することも発表した。分割前換算で年間配当予想は287円。期末配当予想は分割後換算48円となる。
★9:18 ＰＩＬＬＡＲ－反発 1株を3株に分割 基準日は12月31日
ＰＩＬＬＡＲ<6490.T>が反発。同社は12日、株式分割を行うと発表した。12月31日を基準日として、普通株式1株を3株に分割する。効力発生日は2027年1月1日。
併せて、株主優待制度の適用基準を拡大することも発表した。分割後も現行の保有株式数に応じた優待内容を維持し、100株以上500株未満の株主には継続保有期間に応じて1500～2000円分のQUOカードを進呈する。2027年3月末時点の株主から適用する。
ＰＩＬＬＡＲ<6490.T>が反発。同社は12日、株式分割を行うと発表した。12月31日を基準日として、普通株式1株を3株に分割する。効力発生日は2027年1月1日。
併せて、株主優待制度の適用基準を拡大することも発表した。分割後も現行の保有株式数に応じた優待内容を維持し、100株以上500株未満の株主には継続保有期間に応じて1500～2000円分のQUOカードを進呈する。2027年3月末時点の株主から適用する。
★9:27 ＫＰＰＧＨＤ－反発 上期営業益18％増 既存事業での販売伸長などが寄与
ＫＰＰグループホールディングス<9274.T>が反発。同社は13日8時55分、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は45.7億円（前年同期比17.7％増）だったと発表した。
既存事業での販売伸長や為替の影響により、売上高および売上総利益が増加し、販管費の増加を吸収した。
ＫＰＰグループホールディングス<9274.T>が反発。同社は13日8時55分、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は45.7億円（前年同期比17.7％増）だったと発表した。
既存事業での販売伸長や為替の影響により、売上高および売上総利益が増加し、販管費の増加を吸収した。
★9:27 アドバンテスト－大幅反発 CEO辞任のエヌビディアが下げ渋り安心感 AI・半導体に買い戻し
アドバンテスト<6857.T>が大幅反発。エヌビディア株の下げ渋りなどが材料視されている。
前日の米国株市場では、ジェンスン・フアンCEOの辞任を受けてエヌビディアが一時14％安となったものの、その後は下げ渋り4％安で終えた。他方でエヌビディアの競合となるブロードコムやアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（ＡＭＤ）は急騰しており、ハイテク株総崩れとはならなかった。
このことを受け、安心感から国内のAI・半導体関連にも買い戻しが入っている。イビデン<4062.T>、東京エレクトロン<8035.T>、ディスコ<6146.T>、村田製作所<6981.T>、古河電気工業<5801.T>なども高い。
アドバンテスト<6857.T>が大幅反発。エヌビディア株の下げ渋りなどが材料視されている。
前日の米国株市場では、ジェンスン・フアンCEOの辞任を受けてエヌビディアが一時14％安となったものの、その後は下げ渋り4％安で終えた。他方でエヌビディアの競合となるブロードコムやアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（ＡＭＤ）は急騰しており、ハイテク株総崩れとはならなかった。
このことを受け、安心感から国内のAI・半導体関連にも買い戻しが入っている。イビデン<4062.T>、東京エレクトロン<8035.T>、ディスコ<6146.T>、村田製作所<6981.T>、古河電気工業<5801.T>なども高い。
★9:33 三菱ケミカルＧ－ＳＢＩが目標株価引き上げ 半導体材料とZoox向けCFRP部品が中期成長を支える
三菱ケミカルグループ<4188.T>が小幅続伸。ＳＢＩ証券では、スペシャリティマテリアルズの中期成長に期待すると判断。投資判断「買い」を継続、目標株価を1600円→1700円と引き上げた。
ＳＢＩでは、26年度上期はスペシャリティマテリアルズが堅調に推移し、在庫評価益も寄与した好決算と指摘している。コンポジット＆シェイプスは半導体製造装置向け高機能エンプラや、米Zoox社のロボタクシー向け炭素繊維コンポジット部品の増販で黒字化した。27年度以降は半導体製造装置向け高機能エンプラ、精密洗浄、合成石英の増販とZoox向けCFRP部品の拡大を中心に増益を予想。27年度と28年度のコア営業利益予想も増額した。
三菱ケミカルグループ<4188.T>が小幅続伸。ＳＢＩ証券では、スペシャリティマテリアルズの中期成長に期待すると判断。投資判断「買い」を継続、目標株価を1600円→1700円と引き上げた。
ＳＢＩでは、26年度上期はスペシャリティマテリアルズが堅調に推移し、在庫評価益も寄与した好決算と指摘している。コンポジット＆シェイプスは半導体製造装置向け高機能エンプラや、米Zoox社のロボタクシー向け炭素繊維コンポジット部品の増販で黒字化した。27年度以降は半導体製造装置向け高機能エンプラ、精密洗浄、合成石英の増販とZoox向けCFRP部品の拡大を中心に増益を予想。27年度と28年度のコア営業利益予想も増額した。
★9:34 テクセンド－ＳＢＩが目標株価引き下げ 外販マスク市場の高成長を見込む
テクセンドフォトマスク<429A.T>が反発。ＳＢＩ証券では、外販マスク市場の高成長を見込む一方、29.3期の売上収益予想を引き下げると判断。投資判断「中立」を継続、目標株価を4100円→3400円と引き下げた。
ＳＢＩでは、26年7-9月期Q2の営業利益は93億円と前年同期比33.0％増となり、Q1の出遅れをカバーしてQ2単独・累計とも社内計画を超過したと指摘している。ただ、会社が27.3期の通期営業利益計画298億円を据え置いた点は、IFISコンセンサス328億円に届かず物足りないとみる。半導体メーカーが経営資源を先端領域に集中するなか、非先端向けマスクの外販活用が進み外販市場の高成長は続く見通し。一方、認定作業には時間を要するとみて29.3期予想を下方修正した。
テクセンドフォトマスク<429A.T>が反発。ＳＢＩ証券では、外販マスク市場の高成長を見込む一方、29.3期の売上収益予想を引き下げると判断。投資判断「中立」を継続、目標株価を4100円→3400円と引き下げた。
ＳＢＩでは、26年7-9月期Q2の営業利益は93億円と前年同期比33.0％増となり、Q1の出遅れをカバーしてQ2単独・累計とも社内計画を超過したと指摘している。ただ、会社が27.3期の通期営業利益計画298億円を据え置いた点は、IFISコンセンサス328億円に届かず物足りないとみる。半導体メーカーが経営資源を先端領域に集中するなか、非先端向けマスクの外販活用が進み外販市場の高成長は続く見通し。一方、認定作業には時間を要するとみて29.3期予想を下方修正した。
★9:39 ダイナマップ－急騰 上期営業赤字が拡大も7-9月は赤字縮小
ダイナミックマッププラットフォーム<336A.T>が急騰。同社は12日、27.3期上期（4-9月）の連結営業損益は17.6億円の赤字（前年同期は11.4億円の赤字）だったと発表した。
AI用途向けを中心とした法人ライセンス案件が拡大し、ライセンス型売上が増加したものの、前年同期における北米の新規整備案件による利益寄与の反動が響いた。また、国内では受注案件に係る費用計上や先行投資なども損失拡大の要因となった。
なお、1Q（4-6月）の営業損益10.0億円の赤字に対し、2Q（7-9月）の営業損益は7.6億の赤字と、赤字幅を縮小している。これが好感され、株価は買いが優勢となっている。
ダイナミックマッププラットフォーム<336A.T>が急騰。同社は12日、27.3期上期（4-9月）の連結営業損益は17.6億円の赤字（前年同期は11.4億円の赤字）だったと発表した。
AI用途向けを中心とした法人ライセンス案件が拡大し、ライセンス型売上が増加したものの、前年同期における北米の新規整備案件による利益寄与の反動が響いた。また、国内では受注案件に係る費用計上や先行投資なども損失拡大の要因となった。
なお、1Q（4-6月）の営業損益10.0億円の赤字に対し、2Q（7-9月）の営業損益は7.6億の赤字と、赤字幅を縮小している。これが好感され、株価は買いが優勢となっている。
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