後場コメント No.1 ソニーＧ、丸大食、ヤマダＨＤ、バンダイナム、コニカミノルタ、Ｕアローズ
★12:30 ソニーＧ－後場買い気配 通期営業益を上方修正 自己株取得枠を拡大
ソニーグループ<6758.T>が後場買い気配。同社は5日12時、26.3期通期の連結営業利益予想（IFRS）を従来の1兆4300億円から1兆5400億円（前期比20.6％増）に上方修正すると発表した。音楽分野の増益を織り込んだ。市場コンセンサスは1兆4765億円。
26.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は1兆2840億円（前年同期比21.0％増）だった。ゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）やイメージング＆センシング・ソリューション（I&SS）の増益などが寄与した。
なお、株価は同時に発表した自己株式の取得枠拡大も好感されている。
ソニーグループ<6758.T>が後場買い気配。同社は5日12時、26.3期通期の連結営業利益予想（IFRS）を従来の1兆4300億円から1兆5400億円（前期比20.6％増）に上方修正すると発表した。音楽分野の増益を織り込んだ。市場コンセンサスは1兆4765億円。
26.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は1兆2840億円（前年同期比21.0％増）だった。ゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）やイメージング＆センシング・ソリューション（I&SS）の増益などが寄与した。
なお、株価は同時に発表した自己株式の取得枠拡大も好感されている。
★12:30 ソニーＧ－後場買い気配 自己株取得枠を拡大 上限1000億円→1500億円
ソニーグループ<6758.T>が後場買い気配。同社は5日12時、2025年11月11日に決議した自己株式の取得枠を拡大すると発表した。
取得株数は上限5500万株（従来は3500万株）に、取得総額は上限1500億円（同1000億円）に引き上げる。取得期間は2025年11月12日～26年5月14日で変更はない。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済み株式総数に対する割合は0.92％（同0.59％）となる。
ソニーグループ<6758.T>が後場買い気配。同社は5日12時、2025年11月11日に決議した自己株式の取得枠を拡大すると発表した。
取得株数は上限5500万株（従来は3500万株）に、取得総額は上限1500億円（同1000億円）に引き上げる。取得期間は2025年11月12日～26年5月14日で変更はない。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済み株式総数に対する割合は0.92％（同0.59％）となる。
★12:33 丸大食品－後場プラス転換 通期最終益を上方修正 3Q累計は12％減
丸大食品<2288.T>が後場プラス転換。同社は5日12時に、26.3期通期の連結純利益予想を従来の55.0億円から90.0億円（前期比64.0％増）に上方修正すると発表した。政策保有株式の縮減などを目的に、保有する投資有価証券の一部を売却し、特別利益として投資有価証券売却益を計上する見込みとなった。
26.3期3Q累計（4-12月）の連結純利益は50.7億円（前年同期比11.9％減）だった。前期に特別利益として固定資産処分益を計上したことの反動が響いた。
丸大食品<2288.T>が後場プラス転換。同社は5日12時に、26.3期通期の連結純利益予想を従来の55.0億円から90.0億円（前期比64.0％増）に上方修正すると発表した。政策保有株式の縮減などを目的に、保有する投資有価証券の一部を売却し、特別利益として投資有価証券売却益を計上する見込みとなった。
26.3期3Q累計（4-12月）の連結純利益は50.7億円（前年同期比11.9％減）だった。前期に特別利益として固定資産処分益を計上したことの反動が響いた。
★12:33 ヤマダＨＤ－後場売り気配 3Q累計営業益11％減 ポイント施策強化が影響
ヤマダホールディングス<9831.T>が後場売り気配。同社は5日、26.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は351億円（前年同期比10.9％減）だったと発表した。市場コンセンサスは394億円。
主力のデンキセグメントは小幅な増収となったものの、ポイント施策の強化に伴う「収益認識に関する会計基準」の影響により減益となった。同施策の影響は3Q（10-12月）に一巡するこほか、戦略の伸長により売り上げはきわめて好調に推移している。このため、4Q（1-3月）は大幅な伸長を見込むとしている。
ヤマダホールディングス<9831.T>が後場売り気配。同社は5日、26.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は351億円（前年同期比10.9％減）だったと発表した。市場コンセンサスは394億円。
主力のデンキセグメントは小幅な増収となったものの、ポイント施策の強化に伴う「収益認識に関する会計基準」の影響により減益となった。同施策の影響は3Q（10-12月）に一巡するこほか、戦略の伸長により売り上げはきわめて好調に推移している。このため、4Q（1-3月）は大幅な伸長を見込むとしている。
★12:36 バンナムＨＤ－後場プラス転換 通期営業益を上方修正 増配も発表
バンダイナムコホールディングス<7832.T>が後場プラス転換。同社は5日11時35分、26.3期通期の連結営業利益予想を従来の1650億円から1810億円（前期比0.4％増）に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは1775億円。
3Q累計期間の業績に加え、足もとの市場環境や各事業の動向、4Qの商品・サービスのマーケティング計画などを踏まえた。
26.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は1574億円（前年同期比12.2％減）だった。
併せて、未定としていた26.3期の期末配当予想を50円（うち業績連動配当27円、前期末は60円）にすると発表した。年間配当予想は73円（前期は71円）となる。
バンダイナムコホールディングス<7832.T>が後場プラス転換。同社は5日11時35分、26.3期通期の連結営業利益予想を従来の1650億円から1810億円（前期比0.4％増）に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは1775億円。
3Q累計期間の業績に加え、足もとの市場環境や各事業の動向、4Qの商品・サービスのマーケティング計画などを踏まえた。
26.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は1574億円（前年同期比12.2％減）だった。
併せて、未定としていた26.3期の期末配当予想を50円（うち業績連動配当27円、前期末は60円）にすると発表した。年間配当予想は73円（前期は71円）となる。
★12:36 バンナムＨＤ－後場プラス転換 600万株・300億円を上限に自社株買い 割合0.93％
バンダイナムコホールディングス<7832.T>が後場プラス転換。同社は5日11時35分、600万株・300億円 を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年2月6日～2026年4月30日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.93％となる。
バンダイナムコホールディングス<7832.T>が後場プラス転換。同社は5日11時35分、600万株・300億円 を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年2月6日～2026年4月30日。なお、上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は0.93％となる。
★12:40 コニカミノルタ－後場急落 3Q累計最終黒字転換 コンセンサス下回る
コニカミノルタ<4902.T>が後場急落。同社は5日12時30分、26.3期3Q累計（4-12月）の連結純利益（IFRS）は214億円の黒字（前年同期は134億円の赤字）だったと発表した。市場コンセンサスは263億円の黒字。
インダストリー事業の売上総利益の増加と事業の選択と集中による事業ミックスの改善により売上総利益率が上昇した。前期に実施したグローバル構造改革や事業の選択と集中の効果などにより販管費率が改善したことなども寄与した。
なお、コンセンサスを下回る着地だったことから、株価は売りが優勢となっている。
コニカミノルタ<4902.T>が後場急落。同社は5日12時30分、26.3期3Q累計（4-12月）の連結純利益（IFRS）は214億円の黒字（前年同期は134億円の赤字）だったと発表した。市場コンセンサスは263億円の黒字。
インダストリー事業の売上総利益の増加と事業の選択と集中による事業ミックスの改善により売上総利益率が上昇した。前期に実施したグローバル構造改革や事業の選択と集中の効果などにより販管費率が改善したことなども寄与した。
なお、コンセンサスを下回る着地だったことから、株価は売りが優勢となっている。
★12:41 ユナイテッドアローズ－後場プラス転換 3Q累計営業益9.1％増 コンセンサス上回る
ユナイテッドアローズ<7606.T>が後場プラス転換。同社は5日12時30分、26.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は87.6億円（前年同期比9.1％増）だったと発表した。市場コンセンサスは85.6億円。
シーズンMDの修正や商品構成の見直しにより、既存店売上高が安定的に推移。価格設定の精緻化や冬物の好調な定価販売、子会社コーエンの在庫評価損拡大の反動による改善もあり、売上総利益率は高い水準を維持した。広告宣伝や人件費、システム償却費等の費用増を増収効果で吸収し、増益を確保した。
ユナイテッドアローズ<7606.T>が後場プラス転換。同社は5日12時30分、26.3期3Q累計（4-12月）の連結営業利益は87.6億円（前年同期比9.1％増）だったと発表した。市場コンセンサスは85.6億円。
シーズンMDの修正や商品構成の見直しにより、既存店売上高が安定的に推移。価格設定の精緻化や冬物の好調な定価販売、子会社コーエンの在庫評価損拡大の反動による改善もあり、売上総利益率は高い水準を維持した。広告宣伝や人件費、システム償却費等の費用増を増収効果で吸収し、増益を確保した。
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