2020年もIPOは好調のうちに始まりそうだ。昨年は夏から秋にかけて低調になったものの、12月に入ってからは急回復。マザーズ指数は900Pを前に頭打ちの動きだが、ジャスダック指数は高値を更新。QUICK-IPOインデックスも上昇を続け年明けも昨年来最高値を更新し続けている。

　マザーズの低調は気になるところだが、米国でもラッセル2000が高値の1700P台に迫るなど小型株の復調は鮮明だ。世界的なすう勢は良好だといえよう。昨秋に欧米の金融当局がそろって実質的にQE（量的緩和）を再開させたことで、隅々までに資金が行き渡るようになってきたものとみられる。今回の直近上場株物色はＪＴＯＷＥＲやフリーなど海外配分比率の高かった銘柄が12月後半からは主導しており、海外勢の積極的な関わり抜きには語れない。年明けは相場が急変することも多く、今年も早速トランプ節に右往左往させられる相場となっているが、米国株は強い地合いが続いている。

　なお、今年は昨年末のうちに既に2社の上場が承認されているが、年明けには日本トリムがさい帯血バンク子会社のステムセル研究所の上場を申請したことを発表した。医療分野ではこのほか、再生医療のツーセルや抗体医薬開発のペルセウスプロテオミクスの上場が観測されている。 　大手では昨年末にはスカイマークが再上場を申請したほか、昨年は半導体市況の悪化で上場を見送った旧東芝メモリのキオクシア、昨夏から延び延びになっている帝人フロンティアが候補に挙がっている。また、ＨＩＳがハウステンボスの上場準備を表明したのは昨年の2月。上場するには2年分の監査報告書が必要だが、もともと監査の入る上場子会社の場合、発表から1年程度で上場に至ることが多い。
　 一方、投資法人のIPOでは丸紅系のジャパン・インフラファンドが上場に向け、昨年11月に設立された。注目の集まった第1号のタカラインフラファンドを除いては低調なスタートが続く期待外れの金融商品となっているが、連邦準備制度理事会(FRB)が利下げに転じた昨年はリートと同じくインフラファンドも堅調に推移した。リートに比べると買い手の金融機関はより小さなところに限られる商品ではあるが、再び彼らが金利に飢える状況が強まるなかで復活なるかには注目したいところだ。