後場コメント No.5 ＭｒＭａｘＨＤ、センコーＧＨＤ、東レ、双葉電
★15:04 ＭｒＭａｘ－3日続伸 5月度の既存店売上高13％増
ＭｒＭａｘＨＤ<8203.T>が3日続伸。同社は5日15時、5月度の既存店売上高は速報値で前年同月比13.2％増だったと発表した。客数は同8.7％増となった。
気温の上昇に伴い、エアコン、扇風機、殺虫剤、冷感寝具、日焼け止め、日傘、水筒などの季節商品の販売が好調に推移した。値上げが発表されたNintendo Switch2は価格改定前の駆け込み需要が発生したとしている。
ＭｒＭａｘＨＤ<8203.T>が3日続伸。同社は5日15時、5月度の既存店売上高は速報値で前年同月比13.2％増だったと発表した。客数は同8.7％増となった。
気温の上昇に伴い、エアコン、扇風機、殺虫剤、冷感寝具、日焼け止め、日傘、水筒などの季節商品の販売が好調に推移した。値上げが発表されたNintendo Switch2は価格改定前の駆け込み需要が発生したとしている。
★15:10 センコーＧＨＤ－反発 茨城県つくばみらい市に「谷和原第2物流センター」を開設
センコーグループホールディングス<9069.T>が反発。同社傘下のセンコーは5日、茨城県つくばみらい市に「谷和原第2物流センター」を開設したと発表した。
新センターは関東全域へのアクセスが非常に良好な物流拠点で、施設は2階建て構造、低床設計および天井高6.5メートルの作業性に優れた汎用性の高い倉庫だという。隣接する谷和原物流センターや内守谷営業所など、複数の営業所との連携が可能なため、効率的な人員配置と合わせて、より柔軟な対応を実現する。さらに、インタンクの設置により配送車両の給油時間を短縮し、運行効率の向上や燃料コストの削減、緊急時の燃料確保にも貢献するとした。
センコーグループホールディングス<9069.T>が反発。同社傘下のセンコーは5日、茨城県つくばみらい市に「谷和原第2物流センター」を開設したと発表した。
新センターは関東全域へのアクセスが非常に良好な物流拠点で、施設は2階建て構造、低床設計および天井高6.5メートルの作業性に優れた汎用性の高い倉庫だという。隣接する谷和原物流センターや内守谷営業所など、複数の営業所との連携が可能なため、効率的な人員配置と合わせて、より柔軟な対応を実現する。さらに、インタンクの設置により配送車両の給油時間を短縮し、運行効率の向上や燃料コストの削減、緊急時の燃料確保にも貢献するとした。
★15:11 東レ－反発 インドでPPS樹脂「トレリナ」コンパウンド拠点を新設
東レ<3402.T>が反発。同社は5日、インド現地法人であるＴｏｒａｙ Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ （Ｉｎｄｉａ）（略称：ＴＩＤ）において、耐熱性や耐薬品性、機械強度、難燃性等において優れた特性を持つ高機能素材であるポリフェニレンサルファイド（PPS）樹脂「トレリナ」のコンパウンド生産設備の新設を決定したと発表した。
アンドラ・プラデシュ州スリシティーのＴＩＤ事業拠点に年産約3000トンの設備を導入し、インドにおける初の自社生産ラインによるPPSコンパウンドとして、2027年初頭に生産設備の稼働を開始する。なお、同年4月から随時顧客向けサンプルワークに着手し、早期の本格量産をめざす計画としている。
東レ<3402.T>が反発。同社は5日、インド現地法人であるＴｏｒａｙ Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ （Ｉｎｄｉａ）（略称：ＴＩＤ）において、耐熱性や耐薬品性、機械強度、難燃性等において優れた特性を持つ高機能素材であるポリフェニレンサルファイド（PPS）樹脂「トレリナ」のコンパウンド生産設備の新設を決定したと発表した。
アンドラ・プラデシュ州スリシティーのＴＩＤ事業拠点に年産約3000トンの設備を導入し、インドにおける初の自社生産ラインによるPPSコンパウンドとして、2027年初頭に生産設備の稼働を開始する。なお、同年4月から随時顧客向けサンプルワークに着手し、早期の本格量産をめざす計画としている。
★15:13 双葉電子工業－後場急伸 政策保有株を縮減へ 29年9月末までに売却益約26億円見込む
双葉電子工業<6986.T>が後場急伸。同社は5日15時、政策保有株式の縮減方針および政策保有株式の売却を決定したと発表した。
2030年3月末までに連結純資産に占める割合を10％未満まで縮減する方針とする。縮減により生じた資金は中長期的な企業価値向上のため、資本効率を意識しながら持続的な成長に向けた投資などに充当する。
政策保有株式売却の完了予定時期は29年9月末。売却益は約26億円の見込み。現在の株価などから算出した見込み額のため、変動する場合がある。27.3期の売却益は約7億円を見込む。業績予想には織り込み済みとしている。
双葉電子工業<6986.T>が後場急伸。同社は5日15時、政策保有株式の縮減方針および政策保有株式の売却を決定したと発表した。
2030年3月末までに連結純資産に占める割合を10％未満まで縮減する方針とする。縮減により生じた資金は中長期的な企業価値向上のため、資本効率を意識しながら持続的な成長に向けた投資などに充当する。
政策保有株式売却の完了予定時期は29年9月末。売却益は約26億円の見込み。現在の株価などから算出した見込み額のため、変動する場合がある。27.3期の売却益は約7億円を見込む。業績予想には織り込み済みとしている。
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