前場コメント No.6 ゼオン、ＩＮＰＥＸ、ティアフォー、日曹達、アステラス薬、ＮＴＴ
★9:39 日本ゼオン－野村が投資評価を引き上げ 電池材料の見通しを増額
日本ゼオン<4205.T>が大幅反発。野村証券では、電池材料の見通しを増額。投資評価は「Neutral」→「Buy」に引き上げ、目標株価は2560円→2830円に引き上げた。
野村では、従来、ESS（エネルギー貯蔵システム）向け市場における競争圧力が成長の重荷になると見ていたという。足元、ESS需要が急拡大する中で電池メーカーは安定生産を重視する局面にあり、供給実績を有する先行優位性が活きる事業環境に変化していると考えている。また、27.3期Q1決算を受けて、欧州EV向けの販売増に伴う製品ミックス改善を織り込んだ。従来から電池材料は成長ドライバーと評価していたものの全社利益への寄与が限定的であったと指摘。今後、電池材料を含む高機能材料の利益成長が確認されれば、評価の見直しにつながると考えるている。
日本ゼオン<4205.T>が大幅反発。野村証券では、電池材料の見通しを増額。投資評価は「Neutral」→「Buy」に引き上げ、目標株価は2560円→2830円に引き上げた。
野村では、従来、ESS（エネルギー貯蔵システム）向け市場における競争圧力が成長の重荷になると見ていたという。足元、ESS需要が急拡大する中で電池メーカーは安定生産を重視する局面にあり、供給実績を有する先行優位性が活きる事業環境に変化していると考えている。また、27.3期Q1決算を受けて、欧州EV向けの販売増に伴う製品ミックス改善を織り込んだ。従来から電池材料は成長ドライバーと評価していたものの全社利益への寄与が限定的であったと指摘。今後、電池材料を含む高機能材料の利益成長が確認されれば、評価の見直しにつながると考えるている。
★9:40 ＩＮＰＥＸ－3日続伸 原油価格が上昇 米軍がイランを攻撃と伝わる
ＩＮＰＥＸ<1605.T>が3日続伸。原油価格の上昇が材料視されている。
31日朝方にNY原油先物価格が時間外で上昇し、一時85ドル台半ばを付けた。米軍がホルムズ海峡に近いイランのララク島にあるミサイル発射装置2基を攻撃したと報じられたことが材料視された。足元は84ドル台で推移しているものの、先週末の10月限の終値83.40ドルを上回る水準となっている。
このことを受け、国内の原油関連にも買いが入っている。石油資源開発<1662.T>も高い。
ＩＮＰＥＸ<1605.T>が3日続伸。原油価格の上昇が材料視されている。
31日朝方にNY原油先物価格が時間外で上昇し、一時85ドル台半ばを付けた。米軍がホルムズ海峡に近いイランのララク島にあるミサイル発射装置2基を攻撃したと報じられたことが材料視された。足元は84ドル台で推移しているものの、先週末の10月限の終値83.40ドルを上回る水準となっている。
このことを受け、国内の原油関連にも買いが入っている。石油資源開発<1662.T>も高い。
★9:44 ティアフォーーストップ高 トヨタが28年から自動運転を市販車に搭載との報道を引き続き材料視
ティアフォー<593A.T>がストップ高。日本経済新聞電子版が27日16時38分、トヨタ自動車<7203.T>が27日、個人向けの乗用車で2028年より自動運転を搭載することを明らかにしたと報じたことが引き続き材料視されている。
記事によると、同日に開かれた自動運転に関する説明会の中で報道陣に明らかにしたという。運転手がほぼ操作せずに走行する「レベル2＋＋」の技術を内製化する。30年以降には搭載車種を拡大し、本格普及をめざすとしている。
トヨタは戦略投資子会社を通じて同社に出資していることから、思惑的な買いが入っているようだ。ダイナミックマッププラットフォーム<336A.T>、アイサンテクノロジー<4667.T>、ヴィッツ<4440.T>、モルフォ<3653.T>、フィーチャ<4052.T>、ニューラルグループ<4056.T>などの自動運転関連の技術を手掛ける会社に買いが殺到している。
ティアフォー<593A.T>がストップ高。日本経済新聞電子版が27日16時38分、トヨタ自動車<7203.T>が27日、個人向けの乗用車で2028年より自動運転を搭載することを明らかにしたと報じたことが引き続き材料視されている。
記事によると、同日に開かれた自動運転に関する説明会の中で報道陣に明らかにしたという。運転手がほぼ操作せずに走行する「レベル2＋＋」の技術を内製化する。30年以降には搭載車種を拡大し、本格普及をめざすとしている。
トヨタは戦略投資子会社を通じて同社に出資していることから、思惑的な買いが入っているようだ。ダイナミックマッププラットフォーム<336A.T>、アイサンテクノロジー<4667.T>、ヴィッツ<4440.T>、モルフォ<3653.T>、フィーチャ<4052.T>、ニューラルグループ<4056.T>などの自動運転関連の技術を手掛ける会社に買いが殺到している。
★9:52 日本曹達－ＳＢＩが目標株価引き上げ 26年度OP予想を154億円に増額
日本曹達<4041.T>が小幅安。ＳＢＩ証券では、アグリビジネスの好調とケミカルマテリアル3製品の拡大を評価。投資判断「買い」を継続し、目標株価を4550円→4700円と引き上げた。
ＳＢＩでは、26年度1Q営業利益は37.3億円とYoY18.3％増益となり、アグリビジネスでは殺菌剤・殺虫剤・殺ダニ剤の販売が好調に推移した点に注目。ケミカルマテリアルは機能材料における樹脂添加剤の販売が増加し、医薬品添加剤も増収となった。好調な1Q決算を受け、通期営業利益を150億円→154億円へ増額。ケミカルマテリアル3製品のHPC、PB、VPポリマー合計の売上高は200億円強となり、同セグメント売上高予想の55％強を占める見通しとしている。
日本曹達<4041.T>が小幅安。ＳＢＩ証券では、アグリビジネスの好調とケミカルマテリアル3製品の拡大を評価。投資判断「買い」を継続し、目標株価を4550円→4700円と引き上げた。
ＳＢＩでは、26年度1Q営業利益は37.3億円とYoY18.3％増益となり、アグリビジネスでは殺菌剤・殺虫剤・殺ダニ剤の販売が好調に推移した点に注目。ケミカルマテリアルは機能材料における樹脂添加剤の販売が増加し、医薬品添加剤も増収となった。好調な1Q決算を受け、通期営業利益を150億円→154億円へ増額。ケミカルマテリアル3製品のHPC、PB、VPポリマー合計の売上高は200億円強となり、同セグメント売上高予想の55％強を占める見通しとしている。
★10:00 アステラス製薬－ＳＭＢＣ日興が目標株価引き上げ Primary Focus品の加速に期待
アステラス製薬<4503.T>が3日続落。ＳＭＢＣ日興証券では、27年3月期は計画上振れ基調で、Primary Focus品の加速に期待。投資評価「2（中立）」を継続し、目標株価を2000円から2500円に引き上げた。
ＳＭＢＣ日興では、27.3期第1四半期決算発表後の取材を踏まえ、業績予想を修正した。イクスタンジ、ミラベトリックの売り上げ上振れや、コスト最適化施策の進展を織り込み、第2四半期決算時には通期計画が上方修正されると予想。主な修正点として、イクスタンジ・ミラベトリックの売上高予想引き上げ、販管費の引き下げ、Primary Focus品の開発進展を挙げた。28.3期以降は主力製品のピークアウトによる売上の落ち込みが大きくなるとみる一方、さらなるコスト最適化、重点戦略製品の売り上げ最大化、Primary Focusパイプラインの開発進展によって再び成長軌道に乗ることを期待している。
アステラス製薬<4503.T>が3日続落。ＳＭＢＣ日興証券では、27年3月期は計画上振れ基調で、Primary Focus品の加速に期待。投資評価「2（中立）」を継続し、目標株価を2000円から2500円に引き上げた。
ＳＭＢＣ日興では、27.3期第1四半期決算発表後の取材を踏まえ、業績予想を修正した。イクスタンジ、ミラベトリックの売り上げ上振れや、コスト最適化施策の進展を織り込み、第2四半期決算時には通期計画が上方修正されると予想。主な修正点として、イクスタンジ・ミラベトリックの売上高予想引き上げ、販管費の引き下げ、Primary Focus品の開発進展を挙げた。28.3期以降は主力製品のピークアウトによる売上の落ち込みが大きくなるとみる一方、さらなるコスト最適化、重点戦略製品の売り上げ最大化、Primary Focusパイプラインの開発進展によって再び成長軌道に乗ることを期待している。
★10:00 ＮＴＴ－続伸 自衛隊情報基盤にIOWN導入 次期計画に明記＝日経
ＮＴＴ<9432.T>が続伸。日本経済新聞電子版は29日16時05分、防衛省が自衛隊の部隊や全国の基地をつなぐ通信網に同社の次世代光通信基盤「IOWN（アイオン）」の中核技術を導入すると報じた。
記事によると、IOWNは光技術を活用して大容量・低遅延・低消費電力を実現する次世代情報通信基盤構想で、防衛省は同構想の中核を担う光通信技術「オールフォトニクス・ネットワーク（APN）」を採用するという。装備品などの導入予定を定める次期防衛力整備計画に明記する。2027年度予算案に関連費を盛り込み、28年度以降の本格運用に向けて準備を進めるとした。
ＮＴＴ<9432.T>が続伸。日本経済新聞電子版は29日16時05分、防衛省が自衛隊の部隊や全国の基地をつなぐ通信網に同社の次世代光通信基盤「IOWN（アイオン）」の中核技術を導入すると報じた。
記事によると、IOWNは光技術を活用して大容量・低遅延・低消費電力を実現する次世代情報通信基盤構想で、防衛省は同構想の中核を担う光通信技術「オールフォトニクス・ネットワーク（APN）」を採用するという。装備品などの導入予定を定める次期防衛力整備計画に明記する。2027年度予算案に関連費を盛り込み、28年度以降の本格運用に向けて準備を進めるとした。
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