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26年12月期のコア営業利益は1480億円（前期比36％増、同389億円増。為替前提150円/$）を予想。半導体・電子材料で1350億円（同266億円増）、ケミカルで80億円（同135億円の損益改善）を見込む。半導体後工程材料の売上は3020億円（同23％増）を想定、うちAI関連（NCF：Non-Conductive film、CCL：銅張積層板、TIM：Thermal Interface Materialの3製品のうち、AI向けの可能性が高いもの）は850億円（同70％増）となろう。NCFはHBMのDRAMチップ間の絶縁材料だが、HBM3EからHBM4への世代交代に伴い、（1）DRAM積層数の増加、（2）GPU1素子に付帯するHBM個数の増加、を通じた使用量拡大が予想される。26年に入り同社NCFの大手顧客がHBM4でシェアを伸ばしていることも追い風。CCLはAIの2.5D/3Dパッケージ基板向けの需要拡大に加え、値上げ効果も期待される。ケミカルの損益改善は黒鉛電極（GE）によるもの。事業拠点や人員の削減効果、前期に納入シェアが低下した米国顧客向けの販売量回復が主因。石油化学を営むクラサスケミカル（CC）のコア営業利益は70億円を見込む。ホルムズ海峡の実質封鎖は懸念材料だが、今期はもともと2月半ばから4月まで4年に1度のプラント定期修繕計画があり、当社予想では上期に30億円の減益要因を織り込んでいる。

27年12月期のコア営業利益は1690億円（前期比14％増）を予想、うち半導体・電子材料は1520億円を見込む。CCの利益は100億円織り込んだが、仮に26年12月期末にCCのパーシャルスピンオフによる株式上場が実施されても連結コア営業利益は前期比7％増益を確保できよう。

株式レーティングは「2（アウトパフォーム）」を継続。今後1年程度の目標株価は26年12月期予想EV/EBITDA倍率15.4倍の17000円とする。半導体・電子材料のEBITDAに18倍、それ以外の事業に7倍（総合化学並み）を乗じて算出した。米国の半導体材料・資材大手のQnity Electronics（NYSE：Q）の21倍、Entegris（NASDAQ：ENTG）の27倍よりディスカウントしたが、今後石油化学やGE 等の事業分離が進めば見直し余地もあろう、と指摘。

2026年12月期連結営業利益を会社計画1050億円（EPS425.5円）に対し1130億円（EPS444.8円）と予想し、来2027年12月期連結営業利益を1590億円（EPS624.4円）、2028年12期同1770億円（EPS696.2円）と予想している。