後場コメント No.1 ＳＡＮＫＹＯ、郵船、帝人、エディオン、ケーズＨＤ、アクシス
★12:32 ＳＡＮＫＹＯ－後場上げ幅拡大 上期営業益30％減 コンセンサス上回る
ＳＡＮＫＹＯ<6417.T>が後場上げ幅拡大。同社は5日11時30分、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は273.1億円（前年同期比30.0％減）だったと発表した。市場コンセンサスは226.2億円。
パチンコ機関連事業では、新機種の投入や既存人気機種の増産を進めたものの、販売台数が前年同期の16万台から10万5000台に減少したことなどが響いた。パチスロ機関連事業では「Ｌパチスロ からくりサーカス２」などが好調だった。
27.3期通期の連結営業利益予想は560.0億円（前期比10.4％減）を据え置いた。
なお、コンセンサスを上回る着地だったことから、株価は買いが優勢となっている。
ＳＡＮＫＹＯ<6417.T>が後場上げ幅拡大。同社は5日11時30分、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は273.1億円（前年同期比30.0％減）だったと発表した。市場コンセンサスは226.2億円。
パチンコ機関連事業では、新機種の投入や既存人気機種の増産を進めたものの、販売台数が前年同期の16万台から10万5000台に減少したことなどが響いた。パチスロ機関連事業では「Ｌパチスロ からくりサーカス２」などが好調だった。
27.3期通期の連結営業利益予想は560.0億円（前期比10.4％減）を据え置いた。
なお、コンセンサスを上回る着地だったことから、株価は買いが優勢となっている。
★12:34 日本郵船－大幅反落 上期最終益2.1倍もコンセンサス下回る
日本郵船<9101.T>が大幅反落。同社は5日12時、27.3期上期（4-9月）の連結純利益は2034.8億円（前年同期比2.1倍）だったと発表した。市場コンセンサスは2271.6億円。
ホルムズ海峡封鎖に伴う船腹需給の引き締まりを背景に、コンテナ船やタンカー、ドライバルクの運賃市況が大幅に上昇した。特にコンテナ船事業では、持分法適用会社ＯＮＥの利益が拡大し、同社からの持分法投資利益は805億円となった。固定資産売却益の増加も最終利益を押し上げた。
なお、27.3期の上期配当を従来予想の120円に対し165円に決定した。期末配当予想も120円から165円に増額し、年間配当予想を240円から330円（前期は230円）に引き上げた。
なお、株価はコンセンサスを下回る結果を受けて、売りが優勢となっている。
日本郵船<9101.T>が大幅反落。同社は5日12時、27.3期上期（4-9月）の連結純利益は2034.8億円（前年同期比2.1倍）だったと発表した。市場コンセンサスは2271.6億円。
ホルムズ海峡封鎖に伴う船腹需給の引き締まりを背景に、コンテナ船やタンカー、ドライバルクの運賃市況が大幅に上昇した。特にコンテナ船事業では、持分法適用会社ＯＮＥの利益が拡大し、同社からの持分法投資利益は805億円となった。固定資産売却益の増加も最終利益を押し上げた。
なお、27.3期の上期配当を従来予想の120円に対し165円に決定した。期末配当予想も120円から165円に増額し、年間配当予想を240円から330円（前期は230円）に引き上げた。
なお、株価はコンセンサスを下回る結果を受けて、売りが優勢となっている。
★12:36 帝人－後場上げ幅拡大 通期純利益を上方修正 上期は黒字転換
帝人<3401.T>が後場上げ幅拡大。同社は5日11時30分、27.3期通期の連結純利益予想（IFRS）を従来の450億円から500億円の黒字（前期は880億円の赤字）に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは463億円。
エレクトロニクス＆エナジー事業での堅調な販売や為替影響、スペシャリティマテリアルズ事業でのコスト構造改革効果などを反映した。
27.3期上期（4-9月）の連結純損益は525億円の黒字（前年同期は548億円の赤字）だった。
アラミドペーパー事業の譲渡に伴う関係会社株式売却益454.9億円を計上したほか、エレクトロニクス＆エナジー事業での販売増加やスペシャリティマテリアルズ事業での構造改革効果などが寄与した。一方、早期退職優遇制度や事業構造改革に伴う特別退職金106.1億円を計上した。
帝人<3401.T>が後場上げ幅拡大。同社は5日11時30分、27.3期通期の連結純利益予想（IFRS）を従来の450億円から500億円の黒字（前期は880億円の赤字）に上方修正すると発表した。市場コンセンサスは463億円。
エレクトロニクス＆エナジー事業での堅調な販売や為替影響、スペシャリティマテリアルズ事業でのコスト構造改革効果などを反映した。
27.3期上期（4-9月）の連結純損益は525億円の黒字（前年同期は548億円の赤字）だった。
アラミドペーパー事業の譲渡に伴う関係会社株式売却益454.9億円を計上したほか、エレクトロニクス＆エナジー事業での販売増加やスペシャリティマテリアルズ事業での構造改革効果などが寄与した。一方、早期退職優遇制度や事業構造改革に伴う特別退職金106.1億円を計上した。
★12:36 エディオン－後場上げ幅拡大 通期営業益を上方修正 上期は73％増 増配も発表
エディオン<2730.T>が後場上げ幅拡大。同社は5日11時30分、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の270.0億円から360.0億円（前期比39.6％増）に上方修正すると発表した。上期業績が想定を上回ったことや足元の販売動向を踏まえ、通期予想を引き上げた。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は238.5億円（前年同期比73.0％増）だった。エアコンなどの季節商品が大幅に伸長したほか、住宅設備関連も堅調だった。
併せて、27.3期の年間配当予想を従来の50円から65円（前期48円）に引き上げることも発表した。中間配当を25円から30円に増額し、期末配当予想も25円から35円に引き上げた。
エディオン<2730.T>が後場上げ幅拡大。同社は5日11時30分、27.3期通期の連結営業利益予想を従来の270.0億円から360.0億円（前期比39.6％増）に上方修正すると発表した。上期業績が想定を上回ったことや足元の販売動向を踏まえ、通期予想を引き上げた。
27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は238.5億円（前年同期比73.0％増）だった。エアコンなどの季節商品が大幅に伸長したほか、住宅設備関連も堅調だった。
併せて、27.3期の年間配当予想を従来の50円から65円（前期48円）に引き上げることも発表した。中間配当を25円から30円に増額し、期末配当予想も25円から35円に引き上げた。
★12:36 エディオン－後場上げ幅拡大 250万株・50億円を上限に自社株買い 割合2.36％
エディオン<2730.T>が後場上げ幅拡大。同社は5日11時30分、250万株・50億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年11月10日～16日で、取得方法は東京証券取引所における市場買い付け（ToSTNeT-3による買い付けを含む）。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は約2.36％となる。
エディオン<2730.T>が後場上げ幅拡大。同社は5日11時30分、250万株・50億円を上限とした自己株取得枠を設定すると発表した。取得期間は2026年11月10日～16日で、取得方法は東京証券取引所における市場買い付け（ToSTNeT-3による買い付けを含む）。上限株数を取得した場合の自己株式を除いた発行済株式総数に対する割合は約2.36％となる。
★12:37 ケーズＨＤ－5日続伸 上期営業益92％増 エアコン販売が好調
ケーズホールディングス<8282.T>が5日続伸。同社は5日11時30分、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は250.4億円（前年同期比92.2％増）だったと発表した。
パソコン販売は前年同期のWindows10サポート終了に伴う買い替え需要の反動で減少したものの、エアコン販売が好調だった。増収に加え、販管費の伸びを抑制したことも寄与した。
27.3期通期の連結営業利益予想は305.0億円（前期比13.8％増）を据え置いた。年間配当予想も48円（前期46円）を据え置いた。
ケーズホールディングス<8282.T>が5日続伸。同社は5日11時30分、27.3期上期（4-9月）の連結営業利益は250.4億円（前年同期比92.2％増）だったと発表した。
パソコン販売は前年同期のWindows10サポート終了に伴う買い替え需要の反動で減少したものの、エアコン販売が好調だった。増収に加え、販管費の伸びを抑制したことも寄与した。
27.3期通期の連結営業利益予想は305.0億円（前期比13.8％増）を据え置いた。年間配当予想も48円（前期46円）を据え置いた。
★12:38 アクシス－続伸 3Q累計営業益33％増 システムサービス事業が好調
アクシス<4012.T>が続伸。同社は5日12時、26.12期3Q累計（1-9月）の営業利益は8.2億円（前年同期比33.3％増）だったと発表した。
主力のシステムサービス事業では、AI駆動開発や高付加価値案件が拡大。公共・社会インフラ向けの継続受注に加え、情報通信や銀行向けの新規顧客開拓、既存案件が拡大したことも寄与した。
アクシス<4012.T>が続伸。同社は5日12時、26.12期3Q累計（1-9月）の営業利益は8.2億円（前年同期比33.3％増）だったと発表した。
主力のシステムサービス事業では、AI駆動開発や高付加価値案件が拡大。公共・社会インフラ向けの継続受注に加え、情報通信や銀行向けの新規顧客開拓、既存案件が拡大したことも寄与した。
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